製品期首たな卸高、持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加、資産除去債務戻入額他2件
2008年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- 資産除去債務戻入額
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 66億800万
- 建設仮勘定
- 46億5000万
2009年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- 資産除去債務戻入額
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 49億2300万
- 建設仮勘定
- 1億2400万
2010年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- 資産除去債務戻入額
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 84億200万
- 建設仮勘定
- 6億5700万
2011年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- 資産除去債務戻入額
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 98億500万
- 建設仮勘定
- 4億7500万
2012年3月
- 製品期首たな卸高
- 51億5300万
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -1億900万
- 資産除去債務戻入額
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 63億9900万
- 建設仮勘定
- 22億7300万
2013年3月
- 製品期首たな卸高
- 52億
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- 資産除去債務戻入額
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 108億900万
- 建設仮勘定
- 8億2800万
2014年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- 資産除去債務戻入額
- -5400万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 108億4800万
- 建設仮勘定
- 32億4400万
2015年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- 資産除去債務戻入額
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 77億8800万
- 建設仮勘定
- 22億1100万
2016年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- 資産除去債務戻入額
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 86億2200万
- 建設仮勘定
- 21億9600万
2017年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- 資産除去債務戻入額
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 119億7200万
- 建設仮勘定
- 7億1700万
2018年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- 資産除去債務戻入額
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 87億7100万
- 建設仮勘定
- 9億7000万
2019年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- 資産除去債務戻入額
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 82億4000万
- 建設仮勘定
- 10億9200万
2020年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- 資産除去債務戻入額
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 110億1400万
- 建設仮勘定
- 22億7100万
2021年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- 資産除去債務戻入額
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 116億3800万
- 建設仮勘定
- 14億2500万
2022年3月
- 製品期首たな卸高
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- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- 資産除去債務戻入額
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 95億7900万
- 建設仮勘定
- 2億9600万
2023年3月
- 製品期首たな卸高
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- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- 資産除去債務戻入額
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 25億8200万
- 建設仮勘定
- 7億2100万
2024年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- 資産除去債務戻入額
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 113億9700万
- 建設仮勘定
- 23億1200万