製品期首たな卸高、貸倒引当金戻入額、製品売上高他6件
2008年3月
2009年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 貸倒引当金戻入額
- 1200万
- 製品売上高
- -
- 災害による損失
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- その他
- 13億2200万
- 業務受託手数料
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- 受取利息
- 1600万
2010年3月
2011年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 貸倒引当金戻入額
- 800万
- 製品売上高
- 606億1400万
- 災害による損失
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- その他
- 14億4000万
- 業務受託手数料
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- 受取利息
- 100万
2012年3月
- 製品期首たな卸高
- 51億5300万
- 貸倒引当金戻入額
- -
- 製品売上高
- 589億3000万
- 災害による損失
- 2億2600万
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -1億900万
- その他
- 8億7000万
- 業務受託手数料
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -1億900万
- 受取利息
- 0
2013年3月
- 製品期首たな卸高
- 52億
- 貸倒引当金戻入額
- -
- 製品売上高
- 592億9300万
- 災害による損失
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- その他
- 9億9800万
- 業務受託手数料
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- 受取利息
- 0
2014年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 貸倒引当金戻入額
- -
- 製品売上高
- 601億1400万
- 災害による損失
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- その他
- 8億7200万
- 業務受託手数料
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- 受取利息
- 400万
2015年3月
2016年3月
2017年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 貸倒引当金戻入額
- -
- 製品売上高
- -
- 災害による損失
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- その他
- 8億6500万
- 業務受託手数料
- 1億4200万
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- 受取利息
- 6200万
2018年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 貸倒引当金戻入額
- -
- 製品売上高
- -
- 災害による損失
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- その他
- 7億500万
- 業務受託手数料
- 2億5600万
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- 受取利息
- 6100万
2019年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 貸倒引当金戻入額
- -
- 製品売上高
- -
- 災害による損失
- 9600万
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- その他
- 10億
- 業務受託手数料
- 2億5900万
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- 受取利息
- 0
2020年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 貸倒引当金戻入額
- -
- 製品売上高
- -
- 災害による損失
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- その他
- 10億100万
- 業務受託手数料
- 2億5100万
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- 受取利息
- 0
2021年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 貸倒引当金戻入額
- -
- 製品売上高
- -
- 災害による損失
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- その他
- 8億4700万
- 業務受託手数料
- 3億7200万
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- 受取利息
- 0
2022年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 貸倒引当金戻入額
- -
- 製品売上高
- -
- 災害による損失
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- その他
- 11億3800万
- 業務受託手数料
- 3億6900万
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- 受取利息
- 0
2023年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 貸倒引当金戻入額
- -
- 製品売上高
- -
- 災害による損失
- 4400万
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- その他
- 11億8400万
- 業務受託手数料
- 3億5600万
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- 受取利息
- 0
2024年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 貸倒引当金戻入額
- -
- 製品売上高
- -
- 災害による損失
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- その他
- 9億5800万
- 業務受託手数料
- 3億5200万
- 持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
- -
- 受取利息
- 500万