3708 特種東海製紙

時価

468億円

PER 予

9.62倍

2010年以降

7.31-905.58倍
（2010-2024年）

0.54倍

2010年以降

0.36-1.02倍
（2010-2024年）

3.33%

ROE 予

5.59%

ROA 予

3.23%

減価償却費、のれん償却額、未払消費税等の増減額（△は減少）他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却費		のれん償却額		未払消費税等の増減額（△は減少）		棚卸資産の増減額（△は増加）		持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加
2008/03	-		-		-448百万		-8.94億		-
2009/03	-		-		161百万	黒転	8.42億	黒転	-
2010/03	-		-		679百万	+321.7%	11.5億	+36.7%	-
2011/03	-		-		-770百万	赤転	-7.48億	赤転	-
2012/03	-		-		101百万	黒転	-4.63億	赤縮	874百万
2013/03	377百万		181百万		133百万	+31.7%	8.68億	黒転	-
2014/03	391百万	+3.7%	132百万	-27.1%	-91百万	赤転	-2.51億	赤転	-
2015/03	355百万	-9.2%	100百万	-24.2%	151百万	黒転	-9.71億	赤拡	-
2016/03	391百万	+10.1%	100百万	±0%	-209百万	赤転	-9.83億	赤拡	-
2017/03	341百万	-12.8%	16百万	-84%	-304百万	赤拡	7.14億	黒転	-
2018/03	342百万	+0.3%	0	-100%	162百万	黒転	3.72億	-47.9%	-
2019/03	324百万	-5.3%	-		-333百万	赤転	-10.4億	赤転	-
2020/03	366百万	+13%	11百万		386百万	黒転	-0.66億	赤縮	-
2021/03	394百万	+7.7%	142百万	大幅増	17百万	-95.6%	10.7億	黒転	-
2022/03	463百万	+17.5%	142百万	±0%	99百万	+482.4%	-7.86億	赤転	-
2023/03	441百万	-4.8%	142百万	±0%	-524百万	赤転	-28.5億	赤拡	-
2024/03	-		-		683百万	黒転	3.78億	黒転	-

2008年3月

減価償却費: -
のれん償却額: -
未払消費税等の増減額（△は減少）: -4億4800万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -8億9400万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -

2009年3月

減価償却費: -
のれん償却額: -
未払消費税等の増減額（△は減少）: 1億6100万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 8億4200万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -

2010年3月

減価償却費: -
のれん償却額: -
未払消費税等の増減額（△は減少）: 6億7900万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 11億5100万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -

2011年3月

減価償却費: -
のれん償却額: -
未払消費税等の増減額（△は減少）: -7億7000万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -7億4800万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -

2012年3月

減価償却費: -
のれん償却額: -
未払消費税等の増減額（△は減少）: 1億100万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -4億6300万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: 8億7400万

2013年3月

減価償却費: 3億7700万
のれん償却額: 1億8100万
未払消費税等の増減額（△は減少）: 1億3300万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 8億6800万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -

2014年3月

減価償却費: 3億9100万
のれん償却額: 1億3200万
未払消費税等の増減額（△は減少）: -9100万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -2億5100万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -

2015年3月

減価償却費: 3億5500万
のれん償却額: 1億
未払消費税等の増減額（△は減少）: 1億5100万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -9億7100万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -

2016年3月

減価償却費: 3億9100万
のれん償却額: 1億
未払消費税等の増減額（△は減少）: -2億900万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -9億8300万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -

2017年3月

減価償却費: 3億4100万
のれん償却額: 1600万
未払消費税等の増減額（△は減少）: -3億400万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 7億1400万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -

2018年3月

減価償却費: 3億4200万
のれん償却額: 0
未払消費税等の増減額（△は減少）: 1億6200万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 3億7200万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -

2019年3月

減価償却費: 3億2400万
のれん償却額: -
未払消費税等の増減額（△は減少）: -3億3300万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -10億4300万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -

2020年3月

減価償却費: 3億6600万
のれん償却額: 1100万
未払消費税等の増減額（△は減少）: 3億8600万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -6600万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -

2021年3月

減価償却費: 3億9400万
のれん償却額: 1億4200万
未払消費税等の増減額（△は減少）: 1700万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 10億7100万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -

2022年3月

減価償却費: 4億6300万
のれん償却額: 1億4200万
未払消費税等の増減額（△は減少）: 9900万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -7億8600万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -

2023年3月

減価償却費: 4億4100万
のれん償却額: 1億4200万
未払消費税等の増減額（△は減少）: -5億2400万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -28億4700万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -

2024年3月

減価償却費: -
のれん償却額: -
未払消費税等の増減額（△は減少）: 6億8300万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 3億7800万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -