3708 特種東海製紙

時価

458億円

PER 予

9.45倍

2010年以降

7.31-905.58倍
（2010-2024年）

0.53倍

2010年以降

0.36-1.02倍
（2010-2024年）

3.48%

ROE 予

5.59%

ROA 予

3.23%

減価償却費、持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加、株式の発行による収入他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却費		持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加		株式の発行による収入		受取補償金
2012/03	-		-109百万		-		-
2013/03	377百万		-		-		-
2014/03	391百万	+3.7%	-		-		-
2015/03	355百万	-9.2%	-		-		-
2016/03	391百万	+10.1%	-		-		-
2017/03	341百万	-12.8%	-		-		-
2018/03	342百万	+0.3%	-		-		21百万
2019/03	324百万	-5.3%	-		-		117百万	+457.1%
2020/03	366百万	+13%	-		-		-
2021/03	394百万	+7.7%	-		-		-
2022/03	463百万	+17.5%	-		-		-
2023/03	441百万	-4.8%	-		-		-

2012年3月

減価償却費: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -1億900万
株式の発行による収入: -
受取補償金: -

2013年3月

減価償却費: 3億7700万
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
株式の発行による収入: -
受取補償金: -

2014年3月

減価償却費: 3億9100万
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
株式の発行による収入: -
受取補償金: -

2015年3月

減価償却費: 3億5500万
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
株式の発行による収入: -
受取補償金: -

2016年3月

減価償却費: 3億9100万
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
株式の発行による収入: -
受取補償金: -

2017年3月

減価償却費: 3億4100万
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
株式の発行による収入: -
受取補償金: -

2018年3月

減価償却費: 3億4200万
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
株式の発行による収入: -
受取補償金: 2100万

2019年3月

減価償却費: 3億2400万
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
株式の発行による収入: -
受取補償金: 1億1700万

2020年3月

減価償却費: 3億6600万
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
株式の発行による収入: -
受取補償金: -

2021年3月

減価償却費: 3億9400万
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
株式の発行による収入: -
受取補償金: -

2022年3月

減価償却費: 4億6300万
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
株式の発行による収入: -
受取補償金: -

2023年3月

減価償却費: 4億4100万
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
株式の発行による収入: -
受取補償金: -