3708 特種東海製紙

時価

472億円

PER 予

9.72倍

2010年以降

7.31-905.58倍
（2010-2024年）

0.54倍

2010年以降

0.36-1.02倍
（2010-2024年）

3.3%

ROE 予

5.59%

ROA 予

3.23%

商品及び製品、製品期首たな卸高、持分法の適用範囲の変動他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	商品及び製品		製品期首たな卸高		持分法の適用範囲の変動		特定災害防止準備金の積立		役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
2008/03	-		-		-		-		74百万
2009/03	64.2億		-		-		-		-354百万	赤転
2010/03	57.9億	-9.8%	-		-		-		-22百万	赤縮
2011/03	59.9億	+3.4%	-		-		-		-14百万	赤縮
2012/03	61.9億	+3.4%	51.5億		-		-2百万		26百万	黒転
2013/03	55.5億	-10.4%	52億	+0.9%	-		-		-25百万	赤転
2014/03	51.6億	-7.1%	-		-		-		9百万	黒転
2015/03	57.4億	+11.4%	-		-		-		-13百万	赤転
2016/03	63億	+9.8%	-		-		-		3百万	黒転
2017/03	43.2億	-31.4%	-		-14.1億		-		13百万	+333.3%
2018/03	41億	-5.2%	-		-		-		-12百万	赤転
2019/03	43億	+4.8%	-		-		-		-2百万	赤縮
2020/03	43.7億	+1.7%	-		-		-		0	+100%
2021/03	42.4億	-2.9%	-		-		-		8百万
2022/03	41.9億	-1.2%	-		-		-		15百万	+87.5%
2023/03	50.6億	+20.7%	-		-		-		-6百万	赤転
2024/03	55.7億	+10.1%	-		-		-		-8百万	赤拡

2008年3月

商品及び製品: -
製品期首たな卸高: -
持分法の適用範囲の変動: -
特定災害防止準備金の積立: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 7400万

2009年3月

商品及び製品: 64億1800万
製品期首たな卸高: -
持分法の適用範囲の変動: -
特定災害防止準備金の積立: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -3億5400万

2010年3月

商品及び製品: 57億9000万
製品期首たな卸高: -
持分法の適用範囲の変動: -
特定災害防止準備金の積立: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -2200万

2011年3月

商品及び製品: 59億8700万
製品期首たな卸高: -
持分法の適用範囲の変動: -
特定災害防止準備金の積立: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -1400万

2012年3月

商品及び製品: 61億9100万
製品期首たな卸高: 51億5300万
持分法の適用範囲の変動: -
特定災害防止準備金の積立: -200万
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 2600万

2013年3月

商品及び製品: 55億5000万
製品期首たな卸高: 52億
持分法の適用範囲の変動: -
特定災害防止準備金の積立: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -2500万

2014年3月

商品及び製品: 51億5600万
製品期首たな卸高: -
持分法の適用範囲の変動: -
特定災害防止準備金の積立: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 900万

2015年3月

商品及び製品: 57億4200万
製品期首たな卸高: -
持分法の適用範囲の変動: -
特定災害防止準備金の積立: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -1300万

2016年3月

商品及び製品: 63億300万
製品期首たな卸高: -
持分法の適用範囲の変動: -
特定災害防止準備金の積立: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 300万

2017年3月

商品及び製品: 43億2400万
製品期首たな卸高: -
持分法の適用範囲の変動: -14億1200万
特定災害防止準備金の積立: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 1300万

2018年3月

商品及び製品: 40億9800万
製品期首たな卸高: -
持分法の適用範囲の変動: -
特定災害防止準備金の積立: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -1200万

2019年3月

商品及び製品: 42億9600万
製品期首たな卸高: -
持分法の適用範囲の変動: -
特定災害防止準備金の積立: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -200万

2020年3月

商品及び製品: 43億6900万
製品期首たな卸高: -
持分法の適用範囲の変動: -
特定災害防止準備金の積立: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 0

2021年3月

商品及び製品: 42億4100万
製品期首たな卸高: -
持分法の適用範囲の変動: -
特定災害防止準備金の積立: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 800万

2022年3月

商品及び製品: 41億8900万
製品期首たな卸高: -
持分法の適用範囲の変動: -
特定災害防止準備金の積立: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 1500万

2023年3月

商品及び製品: 50億5700万
製品期首たな卸高: -
持分法の適用範囲の変動: -
特定災害防止準備金の積立: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -600万

2024年3月

商品及び製品: 55億6800万
製品期首たな卸高: -
持分法の適用範囲の変動: -
特定災害防止準備金の積立: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -800万