3708 特種東海製紙

時価

482億円

PER 予

9.92倍

2010年以降

7.31-905.58倍
（2010-2024年）

0.55倍

2010年以降

0.36-1.02倍
（2010-2024年）

3.23%

ROE 予

5.59%

ROA 予

3.23%

商品及び製品、非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額、持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加他3件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	商品及び製品	非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額	持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加	従業員数 - 環境関連事業	小計	他勘定振替高
2008/03	-	-190百万	-	-	75.8億	-
2009/03	64.2億	-	-	-	56.3億 -25.7%	-
2010/03	57.9億 -9.8%	-	-	-	88.7億 +57.5%	-
2011/03	59.9億 +3.4%	-	-	-	111億 +25.4%	111百万
2012/03	61.9億 +3.4%	-	-109百万	-	75.6億 -32.1%	74百万 -33.3%
2013/03	55.5億 -10.4%	-	-	-	115億 +52%	69百万 -6.8%
2014/03	51.6億 -7.1%	-	-	-	125億 +9%	-
2015/03	57.4億 +11.4%	-	-	-	94.9億 -24.2%	-
2016/03	63億 +9.8%	-	-	-	81.9億 -13.6%	-
2017/03	43.2億 -31.4%	-	-	-	108億 +31.6%	-
2018/03	41億 -5.2%	-	-	-	106億 -1.6%	-
2019/03	43億 +4.8%	-	-	-	83.4億 -21.4%	-
2020/03	43.7億 +1.7%	-	-	-	105億 +26.5%	-
2021/03	42.4億 -2.9%	-	-	213	116億 +10.3%	-
2022/03	41.9億 -1.2%	-	-	217 +1.88%	98.5億 -15.3%	-
2023/03	50.6億 +20.7%	-	-	215 -0.92%	34.8億 -64.7%	-
2024/03	55.7億 +10.1%	-	-	470 +118.6%	104億 +198.8%	-

2008年3月

商品及び製品: -
非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額: -1億9000万
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
従業員数 - 環境関連事業: -
小計: 75億7700万
他勘定振替高: -

2009年3月

商品及び製品: 64億1800万
非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
従業員数 - 環境関連事業: -
小計: 56億3300万
他勘定振替高: -

2010年3月

商品及び製品: 57億9000万
非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
従業員数 - 環境関連事業: -
小計: 88億7100万
他勘定振替高: -

2011年3月

商品及び製品: 59億8700万
非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
従業員数 - 環境関連事業: -
小計: 111億2600万
他勘定振替高: 1億1100万

2012年3月

商品及び製品: 61億9100万
非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -1億900万
従業員数 - 環境関連事業: -
小計: 75億5800万
他勘定振替高: 7400万

2013年3月

商品及び製品: 55億5000万
非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
従業員数 - 環境関連事業: -
小計: 114億8600万
他勘定振替高: 6900万

2014年3月

商品及び製品: 51億5600万
非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
従業員数 - 環境関連事業: -
小計: 125億2200万
他勘定振替高: -

2015年3月

商品及び製品: 57億4200万
非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
従業員数 - 環境関連事業: -
小計: 94億8600万
他勘定振替高: -

2016年3月

商品及び製品: 63億300万
非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
従業員数 - 環境関連事業: -
小計: 81億9200万
他勘定振替高: -

2017年3月

商品及び製品: 43億2400万
非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
従業員数 - 環境関連事業: -
小計: 107億8200万
他勘定振替高: -

2018年3月

商品及び製品: 40億9800万
非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
従業員数 - 環境関連事業: -
小計: 106億700万
他勘定振替高: -

2019年3月

商品及び製品: 42億9600万
非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
従業員数 - 環境関連事業: -
小計: 83億3700万
他勘定振替高: -

2020年3月

商品及び製品: 43億6900万
非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
従業員数 - 環境関連事業: -
小計: 105億4800万
他勘定振替高: -

2021年3月

商品及び製品: 42億4100万
非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
従業員数 - 環境関連事業: 213
小計: 116億3600万
他勘定振替高: -

2022年3月

商品及び製品: 41億8900万
非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
従業員数 - 環境関連事業: 217
小計: 98億5000万
他勘定振替高: -

2023年3月

商品及び製品: 50億5700万
非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
従業員数 - 環境関連事業: 215
小計: 34億7600万
他勘定振替高: -

2024年3月

商品及び製品: 55億6800万
非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
従業員数 - 環境関連事業: 470
小計: 103億8800万
他勘定振替高: -