特種東海製紙(3708)の当期純利益の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- -8億5100万
- 2009年3月31日
- 1億1900万
- 2010年3月31日 +999.99%
- 17億9200万
- 2011年3月31日 -53.18%
- 8億3900万
- 2012年3月31日 -95.47%
- 3800万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 24億6800万
個別
- 2008年3月31日
- 40億700万
- 2009年3月31日 -99%
- 4000万
- 2010年3月31日
- -53億3400万
- 2011年3月31日
- 7億3500万
- 2012年3月31日
- -14億1000万
- 2013年3月31日
- 22億1200万
有報情報
- #1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2026/06/24 10:58
当社グループが経営上の目標の達成状況を判断する客観的な指標としては、収益稼得水準の観点から持分法による投資損益等を反映した経常利益を最も重視しており、株主に対する還元の基準となる親会社株主に帰属する当期純利益についても重要視しております。加えて、中長期目標達成、及びPBRの改善に向けては、今まで以上に資本コスト・資本収益性を意識した経営を実践するため、グループ全体ではROEを重要管理指標とし、セグメント単位では投下資本に対する収益性の向上を目指すため、セグメント別でのROIC管理の導入を進めます。セグメント配下の事業会社単位(又は事業単位)では、事業資産に対する収益性の向上を目指すためROAで管理を行い、低稼働資産等の圧縮に取組むとともに、事業会社(又は事業)についてポートフォリオの入替を検討してまいります。
(3)中長期的な経営戦略 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (純資産)2026/06/24 10:58
当連結会計年度末の純資産は、90,102百万円となり、前連結会計年度末に比べて4,267百万円の増加となりました。主な要因は、親会社株主に帰属する当期純利益の計上による利益剰余金の増加によるものであります。自己資本比率は58.9%となり、前連結会計年度末に比べて2.6ポイント上昇しました。
2) 経営成績 - #3 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- e>2026/06/24 10:58
(単位:百万円)
日本東海インダストリアルペーパーサプライ㈱ 前連結会計年度 当連結会計年度 売上高 137,789 135,559 税引前当期純利益 6,309 3,412 当期純利益 4,381 2,347 - #4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/06/24 10:58
(注)1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり純資産額 2,253.87円 2,390.32円 1株当たり当期純利益 102.51円 125.01円 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 102.13円 124.49円
(注)1.当社は、2025年10月1日付で普通株式1株につき3株の割合で株式分割を行っております。前連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 3,607 4,368 普通株主に帰属しない金額(百万円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 3,607 4,368 普通株式の期中平均株式数(千株) 35,189 34,942 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益調整額(百万円) - - (うち新株予約権(千株)) (130) (144) 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に含めなかった潜在株式の概要 - -