3708 特種東海製紙

時価

460億円

PER 予

9.5倍

2010年以降

7.31-905.58倍
（2010-2024年）

0.53倍

2010年以降

0.36-1.02倍
（2010-2024年）

3.46%

ROE 予

5.59%

ROA 予

3.23%

販売費、持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加、事業構造改善費用

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	販売費		持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加		事業構造改善費用
2012/03	-		874百万		-
2013/03	380百万		-		-
2014/03	408百万	+7.4%	-		-
2015/03	400百万	-2%	-		-
2016/03	406百万	+1.5%	-		-
2017/03	195百万	-52%	-		39.1億
2018/03	31百万	-84.1%	-		-
2019/03	28百万	-9.7%	-		0.91億	-97.7%
2020/03	38百万	+35.7%	-		5.75億	+531.9%
2021/03	30百万	-21.1%	-		-
2022/03	23百万	-23.3%	-		-
2023/03	15百万	-34.8%	-		-
2024/03	-		-		2.79億	-51.5%

2012年3月

販売費: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: 8億7400万
事業構造改善費用: -

2013年3月

販売費: 3億8000万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
事業構造改善費用: -

2014年3月

販売費: 4億800万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
事業構造改善費用: -

2015年3月

販売費: 4億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
事業構造改善費用: -

2016年3月

販売費: 4億600万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
事業構造改善費用: -

2017年3月

販売費: 1億9500万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
事業構造改善費用: 39億500万

2018年3月

販売費: 3100万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
事業構造改善費用: -

2019年3月

販売費: 2800万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
事業構造改善費用: 9100万

2020年3月

販売費: 3800万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
事業構造改善費用: 5億7500万

2021年3月

販売費: 3000万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
事業構造改善費用: -

2022年3月

販売費: 2300万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
事業構造改善費用: -

2023年3月

販売費: 1500万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
事業構造改善費用: -

2024年3月

販売費: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
事業構造改善費用: 2億7900万