TOPPAN HD（7911）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -30億2700万
2010年9月30日 -104.43%: -61億8800万
2010年12月31日: 15億4500万
2011年3月31日 +247.25%: 53億6500万
2011年6月30日 -0.02%: 53億6400万
2011年9月30日 +3.97%: 55億7700万
2011年12月31日 -75.65%: 13億5800万
2012年3月31日 +736.67%: 113億6200万
2012年6月30日 -73.1%: 30億5600万
2012年9月30日 -67.54%: 9億9200万
2012年12月31日 +999.99%: 148億6300万
2013年3月31日 +188.62%: 428億9800万
2013年6月30日 -60.34%: 170億1200万
2013年9月30日 +72.21%: 292億9700万
2013年12月31日 +49.68%: 438億5200万
2014年3月31日 +19.51%: 524億700万
2014年6月30日 -98.15%: 9億6900万
2014年9月30日 +591.64%: 67億200万
2014年12月31日 +999.99%: 1235億6300万
2015年3月31日 +49.09%: 1842億1700万
2015年6月30日 -94.25%: 106億
2015年9月30日 -86.28%: 14億5400万
2015年12月31日 +903.65%: 145億9300万
2016年3月31日 +21.85%: 177億8200万
2016年6月30日 -82.97%: 30億2900万
2016年9月30日 +287.85%: 117億4800万
2016年12月31日 +351.71%: 530億6700万
2017年3月31日 +94.53%: 1032億2900万
2017年6月30日 -84.6%: 158億9600万
2017年9月30日 +350.31%: 715億8200万
2017年12月31日 +84.54%: 1320億9700万
2018年3月31日 +5.69%: 1396億800万
2018年6月30日 -69.32%: 428億3400万
2018年9月30日 +167.37%: 1145億2500万
2018年12月31日: -68億6000万
2019年3月31日: 439億300万
2019年6月30日 -29.62%: 308億9700万
2019年9月30日 -88.25%: 36億3100万
2019年12月31日 +999.99%: 677億3000万
2020年3月31日: -226億4200万
2020年6月30日: 612億1100万
2020年9月30日 +61.67%: 989億6100万
2020年12月31日 +11.16%: 1100億400万
2021年3月31日 +56.55%: 1722億1000万
2021年6月30日 -89.88%: 174億2500万
2021年9月30日 +452.86%: 963億3600万
2021年12月31日 +12.24%: 1081億2500万
2022年3月31日 -23.46%: 827億5700万
2022年6月30日: -75億5100万
2022年9月30日: 347億2300万
2022年12月31日 +24.36%: 431億8100万
2023年3月31日 -67.9%: 138億6000万
2023年6月30日 +375.12%: 658億5200万
2023年9月30日 +44.81%: 953億6200万
2023年12月31日 +30.17%: 1241億3100万
2024年3月31日 +39.15%: 1727億2400万
2024年6月30日 -61.3%: 668億3700万
2024年9月30日 -34.29%: 439億2100万
2024年12月31日 +149.84%: 1097億3200万
2025年3月31日 -98.43%: 17億1800万
2025年6月30日 +19.03%: 20億4500万
2025年9月30日 +860.34%: 196億3900万
2025年12月31日 +290.35%: 766億6100万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）

※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 15:51

#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）

(法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)、「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)を当事業年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
(グローバル・ミニマム課税制度に係る法人税等の会計処理及び開示に関する取扱いの適用)

2025/06/26 15:51

#3 株式の売却により連結子会社でなくなった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳（連結）

株式の一部売却により、Giantplus Technology Co., Ltd. 及びその子会社3社が連結子会社でなくなったことに伴う売却時の資産及び負債の内訳並びに、同社株式の売却価額と売却による支出(純額)との関係は次のとおりであります。

流動資産	27,068百万円
固定負債	△2,294
その他の包括利益累計額	361
非支配株主持分	△19,948

2025/06/26 15:51