- 7911
- 2026/10/09
- 時価
- 1兆3951億円
- PER 予
- 24.15倍
- 2010年以降
- 2.31-76.51倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.96倍
- 2010年以降
- 0.17-0.62倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.23%
- ROE 予
- 3.99%
- ROA 予
- 2.14%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
TOPPAN HD(7911)の研究開発費の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 208億500万
- 2009年3月31日 -4.31%
- 199億900万
- 2010年3月31日 -17.17%
- 164億9100万
- 2011年3月31日 +8.77%
- 179億3700万
- 2012年3月31日 -9.64%
- 162億800万
- 2013年3月31日 -0.97%
- 160億5000万
- 2014年3月31日 -7.34%
- 148億7200万
- 2015年3月31日 -4.08%
- 142億6500万
- 2016年3月31日 -2.94%
- 138億4500万
- 2017年3月31日 -3.99%
- 132億9200万
- 2018年3月31日 +2.82%
- 136億6700万
- 2019年3月31日 -7.1%
- 126億9600万
- 2020年3月31日 +2.91%
- 130億6500万
- 2021年3月31日 +23.05%
- 160億7700万
- 2022年3月31日 +18.68%
- 190億8000万
- 2023年3月31日 +7.63%
- 205億3600万
- 2024年3月31日 +5.7%
- 217億600万
- 2025年3月31日 -5.43%
- 205億2800万
- 2026年3月31日 -4.36%
- 196億3300万
個別
- 2008年3月31日
- 150億4000万
- 2009年3月31日 -2.79%
- 146億2000万
- 2010年3月31日 -13.76%
- 126億900万
- 2011年3月31日 +13.68%
- 143億3400万
- 2012年3月31日 -10.72%
- 127億9800万
- 2013年3月31日 -2.16%
- 125億2100万
- 2014年3月31日 -3.49%
- 120億8400万
- 2015年3月31日 -5.32%
- 114億4100万
- 2016年3月31日 -0.38%
- 113億9800万
- 2017年3月31日 -6.02%
- 107億1200万
- 2018年3月31日 +0.99%
- 108億1800万
- 2019年3月31日 -8.19%
- 99億3200万
- 2020年3月31日 +7.03%
- 106億3000万
- 2021年3月31日 +26.74%
- 134億7200万
- 2022年3月31日 +21.46%
- 163億6300万
- 2023年3月31日 +11.17%
- 181億9000万
- 2024年3月31日 -12.96%
- 158億3200万
- 2025年3月31日 -4.45%
- 151億2800万
- 2026年3月31日 +0.27%
- 151億6900万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※4 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費は、次のとおりであります。2026/06/24 14:25
- #2 主要な販売費及び一般管理費
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。なお、販売費はありません。2026/06/24 14:25
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 減価償却費 4,734 5,281 研究開発費 15,128 15,169 支払報酬 16,866 16,789 - #3 研究開発活動
- 当社グループ共通の価値観である「TOPPAN's Purpose & Values」で示している「人を想う感性と心に響く技術で、多様な文化が息づく世界に。」を実現するべく、独自の「印刷テクノロジー」をベースに技術開発部門の戦略部門と総合研究所を中心に、事業会社の技術関連部門、知的財産部門及びグループ会社が連携して研究開発を進めております。2026/06/24 14:25
当連結会計年度における当社グループ全体の研究開発費は26,788百万円であり、セグメントにおける主な研究開発とその成果は次のとおりであります。なお、研究開発費につきましては、当社の本社部門及び総合研究所で行っている基礎研究に係る費用を次の各セグメントに配分することができないため、研究開発費の総額のみを記載しております。
(1) 情報コミュニケーション事業分野