大日本印刷（7912）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 13億1100万
2010年9月30日 +149.96%: 32億7700万
2010年12月31日 +348.49%: 146億9700万
2011年3月31日 -15.13%: 124億7400万
2011年6月30日 -44.33%: 69億4400万
2011年9月30日 -22.87%: 53億5600万
2011年12月31日: -74億8000万
2012年3月31日 -131.82%: -173億4000万
2012年6月30日: -32億1000万
2012年9月30日: -7億9000万
2012年12月31日: 128億6100万
2013年3月31日 +227.51%: 421億2100万
2013年6月30日 -47.88%: 219億5200万
2013年9月30日 +80.52%: 396億2700万
2013年12月31日 +37.98%: 546億7600万
2014年3月31日 +1.9%: 557億1700万
2014年6月30日 -84.58%: 85億9200万
2014年9月30日 +131.25%: 198億6900万
2014年12月31日 +484.96%: 1162億2600万
2015年3月31日 +42.55%: 1656億8300万
2015年6月30日 -92.28%: 127億8700万
2015年9月30日 -84.81%: 19億4200万
2015年12月31日 +688.57%: 153億1400万
2016年3月31日: -198億500万
2016年6月30日: 26億9600万
2016年9月30日: -81億3000万
2016年12月31日: 246億3300万
2017年3月31日 +116.51%: 533億3400万
2017年6月30日 -68.16%: 169億8100万
2017年9月30日 -14.38%: 145億3900万
2017年12月31日 +304.22%: 587億6900万
2018年3月31日 -4.02%: 564億400万
2018年6月30日 -48.49%: 290億5100万
2018年9月30日 +146.25%: 715億3900万
2018年12月31日 -80.23%: 141億4100万
2019年3月31日: -366億9400万
2019年6月30日: 307億2000万
2019年9月30日 +9.63%: 336億7900万
2019年12月31日 +124.67%: 756億6800万
2020年3月31日 -96.65%: 25億3600万
2020年6月30日 +999.99%: 340億8900万
2020年9月30日 +68.28%: 573億6600万
2020年12月31日 +41.55%: 811億9900万
2021年3月31日 +82.55%: 1482億2800万
2021年6月30日 -86.4%: 201億5800万
2021年9月30日 +299.95%: 806億2100万
2021年12月31日 +36.3%: 1098億8400万
2022年3月31日 -5.56%: 1037億7000万
2022年6月30日: -169億7500万
2022年9月30日: 57億4700万
2022年12月31日 +608.54%: 407億2000万
2023年3月31日 +5.68%: 430億3200万
2023年6月30日 -19.61%: 345億9500万
2023年9月30日 +87.48%: 648億6000万
2023年12月31日 +65.64%: 1074億3300万
2024年3月31日 +71.75%: 1845億1600万
2024年6月30日 -77.23%: 420億700万
2024年9月30日 +48.66%: 624億4600万
2024年12月31日 +63.39%: 1020億2900万
2025年3月31日 -51.72%: 492億5500万
2025年6月30日 -64.67%: 174億300万
2025年9月30日 +69.05%: 294億2000万
2025年12月31日 +123.66%: 658億200万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/24 15:55
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 1.法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準等の適用
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)、「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)を当連結会計年度の期首から適用しています。
これによる、連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/24 15:55