大日本印刷（7912）の建設仮勘定の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 354億1300万
- 2009年3月31日 +63.09%
- 577億5600万
- 2010年3月31日 -10.95%
- 514億3300万
- 2011年3月31日 -8.55%
- 470億3600万
- 2012年3月31日 -24.72%
- 354億1000万
- 2013年3月31日 -35.27%
- 229億2100万
- 2014年3月31日 +20.31%
- 275億7700万
- 2015年3月31日 +50.33%
- 414億5700万
- 2016年3月31日 -63.95%
- 149億4600万
- 2017年3月31日 +22.61%
- 183億2600万
- 2018年3月31日 -60.93%
- 71億6000万
- 2019年3月31日 +64.25%
- 117億6000万
- 2020年3月31日 +39.69%
- 164億2800万
- 2021年3月31日 -19.42%
- 132億3800万
- 2022年3月31日 +93.68%
- 256億4000万
- 2023年3月31日 -20.89%
- 202億8400万
- 2024年3月31日 +17.09%
- 237億5100万
- 2025年3月31日 -25.87%
- 176億700万
- 2026年3月31日 -22.16%
- 137億600万
個別
- 2008年3月31日
- 245億3600万
- 2009年3月31日 +61.31%
- 395億7900万
- 2010年3月31日 -19.39%
- 319億500万
- 2011年3月31日 +17.93%
- 376億2600万
- 2012年3月31日 -17.23%
- 311億4200万
- 2013年3月31日 -48.31%
- 160億9800万
- 2014年3月31日 +38.99%
- 223億7400万
- 2015年3月31日 +72.94%
- 386億9400万
- 2016年3月31日 -75.33%
- 95億4400万
- 2017年3月31日 +16.63%
- 111億3100万
- 2018年3月31日 -68.73%
- 34億8100万
- 2019年3月31日 +117.32%
- 75億6500万
- 2020年3月31日 +17.62%
- 88億9800万
- 2021年3月31日 +22.04%
- 108億5900万
- 2022年3月31日 +99.01%
- 216億1000万
- 2023年3月31日 -35.62%
- 139億1200万
- 2024年3月31日 +17.91%
- 164億300万
- 2025年3月31日 -24.92%
- 123億1500万
- 2026年3月31日 -39.65%
- 74億3200万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額には建設仮勘定は含まれておりません。2025/06/24 15:55
2.帳簿価額のうち「その他」は工具器具備品及び無形固定資産(のれんを除く)の合計であります。 - #2 有形固定資産等明細表（連結）
- 3.主な増加、減少(簿価)は次のとおりであります。2025/06/24 15:55
資産の種類 当期増加内容 金額(百万円) 当期減少内容 金額(百万円) リース資産(有形) 半導体関連製造設備(上福岡工場) 2,571 - - 建設仮勘定 デジタルインターフェース関連製造設備(三原工場)半導体関連製造設備(上福岡工場) 1,2801,059 半導体関連製造設備(上福岡工場) 2,575 - #3 減損損失に関する注記（連結）
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2025/06/24 15:55
当社グループは、減損損失の算定にあたり、主として損益の単位となる事業グループを基準に資産のグルーピングを行っております。また、遊休資産については個別物件ごとに減損の検討を行っております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 東京都新宿区栃木県栃木市 他 情報イノベーション関連事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地、建設仮勘定、ソフトウエア、その他 29,877 インドネシア 包装関連事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定、ソフトウエア、その他 2,804 埼玉県久喜市埼玉県白岡市 他 出版関連事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定、ソフトウエア、その他 1,978 千葉県柏市 他 システム関連資産 ソフトウエア、その他 1,486 アメリカ イメージングコミュニケーション関連事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定、のれん、ソフトウエア、その他 1,263 その他 上記以外の事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定、のれん、ソフトウエア、その他 822 その他 遊休資産 土地 29
この結果、収益性が低下した事業用資産グループ、使用見込がない遊休資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(38,263百万円)として特別損失に計上しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
