7912 大日本印刷

7912
2026/07/21
時価
1兆3935億円
PER 予
14.4倍
2010年以降
赤字-42.34倍
(2010-2026年)
PBR
1.15倍
2010年以降
0.39-1.2倍
(2010-2026年)
配当 予
1.29%
ROE 予
7.98%
ROA 予
4.67%
資料
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大日本印刷(7912)ののれんの推移 - 通期

【期間】

連結

2009年3月31日
240億9900万
2010年3月31日 -57.34%
102億8100万
2011年3月31日 +3.42%
106億3300万
2012年3月31日 -6.19%
99億7500万
2013年3月31日 -25%
74億8100万
2014年3月31日 -40.16%
44億7700万
2015年3月31日 -26.83%
32億7600万
2016年3月31日 +167.55%
87億6500万
2017年3月31日 -26.14%
64億7400万
2018年3月31日 -34.49%
42億4100万
2019年3月31日 -41.31%
24億8900万
2020年3月31日 -52.31%
11億8700万
2021年3月31日 +104.38%
24億2600万
2022年3月31日 -4.49%
23億1700万
2023年3月31日 +4.57%
24億2300万
2024年3月31日 +69.25%
41億100万
2025年3月31日 +151.04%
102億9500万
2026年3月31日 +196.78%
305億5400万

個別

2008年3月31日
19億6800万
2009年3月31日 +129.62%
45億1900万
2010年3月31日 -18.9%
36億6500万
2011年3月31日 -22.81%
28億2900万
2012年3月31日 +39.94%
39億5900万
2013年3月31日 -29.83%
27億7800万
2014年3月31日 -28.94%
19億7400万
2015年3月31日 -37.44%
12億3500万
2016年3月31日 -59.92%
4億9500万
2017年3月31日 -50.1%
2億4700万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
2026/06/23 15:57
#2 主要な設備の状況
(注)1.帳簿価額には建設仮勘定は含まれておりません。
2.帳簿価額のうち「その他」は工具器具備品及び無形固定資産(のれんを除く)の合計であります。
3.連結子会社へ貸与している資産が含まれております。
2026/06/23 15:57
#3 会計方針に関する事項(連結)
ヘッジ対象とヘッジ手段の相場変動又はキャッシュ・フロー変動の累計を比較し、両者の変動額等を基礎にして、ヘッジ有効性を評価しております。
(8)のれんの償却方法及び償却期間
のれんについては、20年以内のその効果の発現する期間にわたって定額法により償却することとしております。
2026/06/23 15:57
#4 減損損失に関する注記(連結)
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。
場所用途種類減損損失(百万円)
埼玉県入間郡三芳町 他産業用高機能材関連事業用資産建設仮勘定、ソフトウエア4,318
栃木県足利市 他メディカルヘルスケア関連事業用資産建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定、のれん、ソフトウエア、その他3,106
埼玉県久喜市 他出版関連事業用資産建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定、ソフトウエア、その他1,946
千葉県柏市 他情報通信関連資産機械装置及び運搬具、ソフトウエア1,231
その他上記以外の事業用資産建物及び構築物、のれん、その他273
その他遊休資産建物及び構築物、土地3
当社グループは、減損損失の算定にあたり、主として損益の単位となる事業グループを基準に資産のグルーピングを行っております。また、遊休資産については個別物件ごとに減損の検討を行っております。
この結果、収益性が低下した事業用資産グループ、使用見込がない遊休資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(70,268百万円)として特別損失に計上しております。
2026/06/23 15:57
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
前連結会計年度(2025年3月31日)当連結会計年度(2026年3月31日)
税効果対象外申告調整項目△0.1%-
のれん償却等0.3%-
評価性引当額3.9%-
(注)当連結会計年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。
2026/06/23 15:57
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
② 財政状態の状況
当連結会計年度末の資産、負債、純資産については、総資産は、現金及び預金、のれん、退職給付に係る資産の増加や、投資有価証券の減少などにより、前連結会計年度末に比べ1,162億円増加し、2兆341億円となりました。
負債は、社債、繰延税金負債の増加や、支払手形及び買掛金、未払法人税等の減少などにより、前連結会計年度末に比べ579億円増加し、7,670億円となりました。
2026/06/23 15:57
#7 負ののれん発生益(連結)
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
2026/06/23 15:57

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