大日本印刷（7912）の持分法適用会社に対する持分相当額の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -2600万
2010年9月30日 -126.92%: -5900万
2010年12月31日: -5600万
2011年3月31日 -5.36%: -5900万
2011年6月30日 +100%: 0
2011年9月30日: 900万
2011年12月31日: -400万
2012年3月31日: -100万
2012年6月30日 -300%: -400万
2012年9月30日: 100万
2012年12月31日: -1100万
2013年3月31日: 1億6100万
2013年6月30日 +19.88%: 1億9300万
2013年9月30日 +91.19%: 3億6900万
2013年12月31日 +32.52%: 4億8900万
2014年3月31日 +42.54%: 6億9700万
2014年6月30日 +28.84%: 8億9800万
2014年9月30日 +18.04%: 10億6000万
2014年12月31日 +20.85%: 12億8100万
2015年3月31日 +45.82%: 18億6800万
2015年6月30日 -11.46%: 16億5400万
2015年9月30日 +30.59%: 21億6000万
2015年12月31日 -6.81%: 20億1300万
2016年3月31日 -34.18%: 13億2500万
2016年6月30日: -26億3700万
2016年9月30日 -16.19%: -30億6400万
2016年12月31日 -17%: -35億8500万
2017年3月31日: -30億1800万
2017年6月30日: 12億8100万
2017年9月30日 +41.45%: 18億1200万
2017年12月31日 +6.73%: 19億3400万
2018年3月31日 +35.06%: 26億1200万
2018年6月30日: -4400万
2018年9月30日 -65.91%: -7300万
2018年12月31日 -227.4%: -2億3900万
2019年3月31日 -73.22%: -4億1400万
2019年6月30日: 1億1800万
2019年9月30日: -7800万
2019年12月31日 -491.03%: -4億6100万
2020年3月31日: -1億7400万
2020年6月30日 -570.11%: -11億6600万
2020年9月30日 -5.57%: -12億3100万
2020年12月31日: -9億9300万
2021年3月31日: -4億4800万
2021年6月30日: 11億6900万
2021年9月30日 +62.19%: 18億9600万
2021年12月31日 +22.2%: 23億1700万
2022年3月31日 +36.25%: 31億5700万
2022年6月30日 -59.61%: 12億7500万
2022年9月30日 +115.61%: 27億4900万
2022年12月31日 +24.01%: 34億900万
2023年3月31日 -11.26%: 30億2500万
2023年6月30日: -10億3900万
2023年9月30日: 2億1000万
2023年12月31日 +297.14%: 8億3400万
2024年3月31日 +8.39%: 9億400万
2024年6月30日 +245.13%: 31億2000万
2024年9月30日 +62.95%: 50億8400万
2024年12月31日 -68.43%: 16億500万
2025年3月31日 +145.48%: 39億4000万
2025年6月30日: -28億9600万
2025年9月30日 -91.75%: -55億5300万
2025年12月31日: 1億4500万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）

※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)		当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
退職給付に係る調整額	42,852	〃	△18,560	〃
持分法適用会社に対する持分相当額
当期発生額	1,649	百万円	4,331	百万円
組替調整額	△744	〃	△390	〃
持分法適用会社に対する持分相当額	904	〃	3,940	〃
その他の包括利益合計	73,062	〃	△64,299	〃

2025/06/24 15:55