機械装置及び運搬具(純額)
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 73億6000万
- 2009年3月31日 -16.11%
- 61億7400万
- 2010年3月31日 -22.71%
- 47億7200万
- 2011年3月31日 -19.64%
- 38億3500万
- 2012年3月31日 -16.53%
- 32億100万
- 2013年3月31日 -11.62%
- 28億2900万
- 2014年3月31日 +29.48%
- 36億6300万
- 2015年3月31日 -11.79%
- 32億3100万
- 2016年3月31日 +16.13%
- 37億5200万
- 2017年3月31日 +15.19%
- 43億2200万
- 2018年3月31日 +3.22%
- 44億6100万
- 2019年3月31日 +8.99%
- 48億6200万
有報情報
- #1 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。2019/06/27 11:32
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 機械装置及び運搬具 40百万円 29百万円 その他 12百万円 ―百万円 - #2 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。2019/06/27 11:32
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 建物及び構築物 14百万円 6百万円 機械装置及び運搬具 44百万円 7百万円 土地 85百万円 1百万円 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 建物及び構築物・・・・・3~53年2019/06/27 11:32
機械装置及び運搬具・・・2~10年
b 無形固定資産(リース資産を除く) - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
a 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物・・・・・3~53年
機械装置及び運搬具・・・2~10年
b 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間に基づく定額法によっております。
市場販売目的のソフトウェアについては、見込販売収益に基づく償却額と残存有効期間(5年以内)に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい額を計上する方法によっております。
c リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。2019/06/27 11:32