共同印刷（7914）の建物及び構築物（純額）の推移 - 四半期

【期間】

連結

2008年3月31日: 138億8100万
2009年3月31日 +4.28%: 144億7500万
2010年3月31日 -3.09%: 140億2700万
2010年12月31日 +3.67%: 145億4200万
2011年3月31日 +0.39%: 145億9800万
2011年6月30日 -2.34%: 142億5700万
2011年9月30日 -1.59%: 140億3000万
2011年12月31日 -2.44%: 136億8800万
2012年3月31日 -2.07%: 134億500万
2012年6月30日 -1.44%: 132億1200万
2012年9月30日 -1.23%: 130億4900万
2012年12月31日 -0.9%: 129億3100万
2013年3月31日 -1.27%: 127億6700万
2013年6月30日 -2.01%: 125億1100万
2013年9月30日 -1.69%: 122億9900万
2013年12月31日 -1.9%: 120億6500万
2014年3月31日 +3.53%: 124億9100万
2014年6月30日 -1.2%: 123億4100万
2014年9月30日 -1.48%: 121億5800万
2014年12月31日 -2.03%: 119億1100万
2015年3月31日 -1.81%: 116億9600万
2015年6月30日 -1.53%: 115億1700万
2015年9月30日 -1%: 114億200万
2015年12月31日 +1.07%: 115億2400万
2016年3月31日 +0.07%: 115億3200万
2016年6月30日 -0.95%: 114億2200万
2016年9月30日 -2.55%: 111億3100万
2016年12月31日 -0.43%: 110億8300万
2017年3月31日 +17.96%: 130億7400万
2017年6月30日 -0.67%: 129億8700万
2017年9月30日 -12.2%: 114億200万
2017年12月31日 -0.61%: 113億3200万
2018年3月31日 +15.02%: 130億3400万
2018年6月30日 +31.03%: 170億7800万
2018年9月30日 +1.24%: 172億8900万
2018年12月31日 +0.98%: 174億5900万
2019年3月31日 +11.7%: 195億200万
2019年6月30日 -0.91%: 193億2500万
2019年9月30日 +0.41%: 194億500万
2019年12月31日 +4.07%: 201億9500万
2020年3月31日 -1.23%: 199億4700万
2020年6月30日 -1.64%: 196億2000万
2020年9月30日 -1.54%: 193億1700万
2020年12月31日 -0.04%: 193億900万
2021年3月31日 -1.43%: 190億3200万
2021年6月30日 -1.32%: 187億8100万
2021年9月30日 -1.47%: 185億400万
2021年12月31日 -1.46%: 182億3300万
2022年3月31日 +66.19%: 303億100万
2022年6月30日 -1.59%: 298億2000万
2022年9月30日 -0.85%: 295億6800万
2022年12月31日 -1.07%: 292億5300万
2023年3月31日 -1.07%: 289億4000万
2023年6月30日 -1.29%: 285億6700万
2023年9月30日 -1.16%: 282億3500万
2023年12月31日 -1.3%: 278億6700万
2024年3月31日 -0.2%: 278億1100万
2024年6月30日 -1.11%: 275億300万
2024年9月30日 -1.72%: 270億2900万
2024年12月31日 -1.48%: 266億2900万
2025年3月31日 -1.4%: 262億5600万
2025年6月30日 -1.99%: 257億3300万
2025年9月30日 -1.69%: 252億9800万
2025年12月31日 -1.47%: 249億2600万

有報情報

#1 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しております。

セグメント区分	場所	用途	種類	金額(百万円)
その他	埼玉県越谷市	物流倉庫	建物及び構築物	29
情報コミュニケーション部門	東京都文京区	電子書籍	無形固定資産(その他)	1

当社グループは、事業用資産については主として継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分を基礎として製造工程等の関連性を加味して、処分予定資産及び遊休資産については個別の物件を単位として、資産のグルーピングを行っております。
上記資産においては当初想定していた収益が見込めないため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失31百万円として特別損失に計上しております。なお、建物及び構築物について、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、他への転用や売却が困難であることから備忘価額を正味売却価額としております。また、無形固定資産(その他)について、回収可能価額は使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローがマイナスであるため零として評価しております。

2024/02/14 10:34