有価証券報告書-第140期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「環境対策引当金の増減額(△は減少)」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。また、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「有形固定資産除売却損益(△は益)」及び「その他」に含めておりました「無形固定資産除売却損益(△は益)」は、明瞭性の観点から表示科目の見直しを行い、当連結会計年度より「固定資産除売却損益(△は益)」として表示しております。
これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示しておりました「有形固定資産除売却損益(△は益)」786百万円及び「その他」268百万円は、「環境対策引当金の増減額(△は減少)」△1百万円、「固定資産除売却損益(△は益)」789百万円、「その他」266百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「自己株式の取得による支出」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において「財務活動によるキャッシュ・フロー」に表示しておりました「その他」△707百万円は、「自己株式の取得による支出」△138百万円、「その他」△568百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「環境対策引当金の増減額(△は減少)」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。また、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「有形固定資産除売却損益(△は益)」及び「その他」に含めておりました「無形固定資産除売却損益(△は益)」は、明瞭性の観点から表示科目の見直しを行い、当連結会計年度より「固定資産除売却損益(△は益)」として表示しております。
これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示しておりました「有形固定資産除売却損益(△は益)」786百万円及び「その他」268百万円は、「環境対策引当金の増減額(△は減少)」△1百万円、「固定資産除売却損益(△は益)」789百万円、「その他」266百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「自己株式の取得による支出」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において「財務活動によるキャッシュ・フロー」に表示しておりました「その他」△707百万円は、「自己株式の取得による支出」△138百万円、「その他」△568百万円として組み替えております。