光村印刷(7916)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 101億4414万
- 2009年3月31日 -5.34%
- 96億197万
- 2010年3月31日 -5.43%
- 90億8078万
- 2011年3月31日 -2.81%
- 88億2555万
- 2012年3月31日 -5.34%
- 83億5435万
- 2013年3月31日 -4.99%
- 79億3720万
- 2014年3月31日 -4.79%
- 75億5729万
- 2015年3月31日 -4.64%
- 72億648万
- 2016年3月31日 -4.36%
- 68億9234万
- 2017年3月31日 -4.13%
- 66億784万
- 2018年3月31日 -3.79%
- 63億5709万
- 2019年3月31日 -4.51%
- 60億7032万
- 2020年3月31日 -2.89%
- 58億9509万
- 2021年3月31日 -19.55%
- 47億4235万
- 2022年3月31日 -5.99%
- 44億5841万
- 2023年3月31日 +32.22%
- 58億9487万
- 2024年3月31日 -3.43%
- 56億9265万
- 2025年3月31日 -2.56%
- 55億4686万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法によっています。2025/06/26 13:25
ただし、一部の建物(建物附属設備を除く)及び機械装置は定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は次のとおりです。2025/06/26 13:25
(注) 同一の売買契約により発生した固定資産売却益と固定資産売却損は相殺し、連結損益計算書上では固定資産売却益として表示しています。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 3,080 千円 - 千円 機械装置及び運搬具 130,473 37,537 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりです。2025/06/26 13:25
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 5,235 千円 86 千円 機械装置及び運搬具 2,738 762 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保提供資産2025/06/26 13:25
担保資産に対応する債務前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 2,128,843 千円 2,006,050 千円 土地 525,791 525,791
- #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 建物の主な増加は、那須工場改修関連327,464千円です。2025/06/26 13:25
- #6 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2025/06/26 13:25
当社グループは減損損失を把握するに当たっては、原則として、継続的に収支の把握を行っている管理区分に基づき、資産のグループ化を行っています。場所 用途 種類 埼玉県狭山市 光村印刷株式会社狭山工場(印刷) 機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品 東京都品川区 光村印刷株式会社 他北品川棟(印刷) 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品 東京都品川区 株式会社メディア光村本社スタジオ(印刷) 建物及び構築物、工具、器具及び備品、リース資産、無形固定資産
狭山工場(印刷)について、直近の動向を踏まえた将来の回収可能性を検討した結果、上記資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失16,665千円として計上しました。その内訳は、機械装置及び運搬具15,774千円、工具、器具及び備品890千円です。なお、回収可能価額は不動産鑑定評価額等に基づく正味売却価額により測定しています。 - #7 解体撤去関連費用に関する注記(連結)
- 体撤去関連費用
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
該当事項はありません。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
川越工場の一部建物の解体に係る費用です。2025/06/26 13:25 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法によっています。2025/06/26 13:25
但し、建物(建物附属設備を除く)及び川越工場新聞印刷用機械装置については、定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。