- 7916
- 2026/09/02
- 時価
- 58億円
- PER
- 16.3倍
- 2010年以降
- 赤字-111.11倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.29倍
- 2010年以降
- 0.19-0.71倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.66%
- ROE
- 2.2%
- ROA
- 1.32%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 212億8066万
- 2015年3月31日 +7.38%
- 228億5013万
個別
- 2014年3月31日
- 208億4048万
- 2015年3月31日 +6.54%
- 222億397万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2018/06/08 16:24
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (1) リース資産の内容2018/06/08 16:24
・有形固定資産
主として、印刷事業における生産設備(機械装置及び運搬具)及び電子部品製造事業における研究用開発設備(機械装置及び運搬具)です。 - #3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- (5) 企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳2018/06/08 16:24
(6) 企業結合が当連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法流動資産 237,583千円 固定資産 76,807千円 資産合計 314,391千円
- #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっています。
但し、建物(建物附属設備を除く)及び川越工場新聞印刷用機械及び装置については、定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 3年~50年
機械装置 4年~15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。
なお、リース取引開始日が企業会計基準第13号「リース取引に関する会計基準」の適用初年度開始前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっています。2018/06/08 16:24 - #5 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりです。
2018/06/08 16:24前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)機械装置及び運搬具 29,628千円 ―千円 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりです。
2018/06/08 16:24前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)建物及び構築物 90千円 164千円 機械装置及び運搬具 37,602 58,131 工具、器具及び備品 683 24 計 38,376 58,319 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/06/08 16:24
(単位:千円) - #8 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに株式会社大洲を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式会社大洲株式の取得価額と株式会社大洲取得のための支出(純増)との関係は次のとおりです。2018/06/08 16:24
流動資産 237,583 千円 固定資産 76,807 のれん 134,928 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっています。
但し、一部の建物(建物附属設備を除く)及び機械装置は定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 3年~50年
機械装置及び運搬具 3年~15年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引にかかるリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。
なお、リース取引開始日が企業会計基準第13号「リース取引に関する会計基準」の適用初年度開始前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっています。2018/06/08 16:24