- 7916
- 2026/09/02
- 時価
- 58億円
- PER
- 16.3倍
- 2010年以降
- 赤字-111.11倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.29倍
- 2010年以降
- 0.19-0.71倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.66%
- ROE
- 2.2%
- ROA
- 1.32%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2017年3月31日
- 203億4407万
- 2018年3月31日 +1.37%
- 206億2261万
個別
- 2017年3月31日
- 203億7302万
- 2018年3月31日 +1.44%
- 206億6640万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2018/06/28 13:43
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (1) リース資産の内容2018/06/28 13:43
・有形固定資産
主として、印刷事業における生産設備(機械装置及び運搬具)及び電子部品製造事業における生産設備(機械装置及び運搬具)です。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっています。
但し、建物(建物附属設備を除く)及び川越工場新聞印刷用機械及び装置については、定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 3年~50年
機械装置 2年~15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。2018/06/28 13:43 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりです。
2018/06/28 13:43前連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)当連結会計年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)機械装置及び運搬具 ―千円 4,327千円 工具、器具及び備品 ― 56 計 ― 4,384 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりです。
2018/06/28 13:43前連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)当連結会計年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)建物及び構築物 13,468千円 ―千円 土地 ― 324,628 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりです。
2018/06/28 13:43前連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)当連結会計年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)建物及び構築物 4,953千円 12,383千円 機械装置及び運搬具 88,727 64,672 工具、器具及び備品 17,327 9,099 リース資産 ― 718 除却費用 17,265 76,339 計 128,273 163,213 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/06/28 13:43
(単位:千円) - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度における投資活動によるキャッシュ・フローは、3億95百万円の支出超過(前年同期比46百万円(13.3%)の支出増加)となりました。2018/06/28 13:43
これは主に、有形固定資産の売却による収入5億43百万円(前年同期比5億28百万円(3,554.4%)の収入増加)があった一方で、有形固定資産の取得による支出9億67百万円(前年同期比5億92百万円(157.7%)の支出増加)があったことなどによるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっています。
但し、一部の建物(建物附属設備を除く)及び機械装置は定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 3年~50年
機械装置及び運搬具 2年~15年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引にかかるリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。2018/06/28 13:43