無形固定資産

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
製品、仕掛品は主として売価還元法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)、原材料及び貯蔵品は主として先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)にて評価しています。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっています。
ただし、一部の建物(建物附属設備を除く)及び機械装置は定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 3年～50年
機械装置及び運搬具 2年～15年2022/06/29 14:02

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械装置及び運搬具 2年～15年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。

2022/06/29 14:02

#3 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）

(単位:千円)

	前事業年度	当事業年度
有形固定資産	9,823,164	10,759,760
無形固定資産	81,687	66,732
減損損失	2,396,183	115,211

(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りに関する情報
当社は、各資産グループにおいて、収益性の低下等により減損の兆候があると認められる場合には、資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローに基づいて、減損損失の認識の要否を判定することとしています。

2022/06/29 14:02

#4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

(単位:千円)

	前連結会計年度	当連結会計年度
有形固定資産	11,399,068	12,276,437
無形固定資産	87,368	74,802
減損損失	2,585,336	115,211

② 識別した項目に係る重要な会計上の見積りに関する情報
当社グループは、各資産グループにおいて、収益性の低下等により減損の兆候があると認められる場合には、資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローに基づいて、減損損失の認識の要否を判定することとしています。

2022/06/29 14:02

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

機械装置 2年～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。

2022/06/29 14:02