ヴィアHD(7918)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 2億4500万
- 2009年3月31日 +24.08%
- 3億400万
- 2010年3月31日 -30.92%
- 2億1000万
- 2011年3月31日 +2.38%
- 2億1500万
- 2012年3月31日 +2.33%
- 2億2000万
- 2013年3月31日 -9.09%
- 2億
- 2014年3月31日 -15.5%
- 1億6900万
- 2015年3月31日 -20.12%
- 1億3500万
- 2016年3月31日 +13.33%
- 1億5300万
- 2017年3月31日 -3.27%
- 1億4800万
- 2018年3月31日 -14.86%
- 1億2600万
- 2019年3月31日 +3.17%
- 1億3000万
- 2020年3月31日 +20.77%
- 1億5700万
- 2021年3月31日 -61.15%
- 6100万
- 2022年3月31日 +24.59%
- 7600万
- 2023年3月31日 -32.89%
- 5100万
- 2024年3月31日 +56.86%
- 8000万
- 2025年3月31日 -7.5%
- 7400万
- 2026年3月31日 +4.05%
- 7700万
個別
- 2008年3月31日
- 200万
- 2009年3月31日 +150%
- 500万
- 2010年3月31日 +40%
- 700万
- 2011年3月31日 +28.57%
- 900万
- 2012年3月31日 +111.11%
- 1900万
- 2013年3月31日 -57.89%
- 800万
- 2014年3月31日 ±0%
- 800万
- 2015年3月31日 -12.5%
- 700万
- 2016年3月31日 ±0%
- 700万
- 2017年3月31日 +14.29%
- 800万
- 2018年3月31日 +12.5%
- 900万
- 2019年3月31日 -22.22%
- 700万
- 2020年3月31日 +457.14%
- 3900万
- 2021年3月31日 -92.31%
- 300万
- 2022年3月31日 +100%
- 600万
- 2023年3月31日 -16.67%
- 500万
- 2024年3月31日 +60%
- 800万
- 2025年3月31日 +12.5%
- 900万
- 2026年3月31日 ±0%
- 900万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2.販売費及び一般管理費のうち、主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/26 16:00
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 役員報酬 111 百万円 120 百万円 賞与引当金繰入額 143 百万円 157 百万円 退職給付費用 76 百万円 75 百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法2026/06/26 16:00 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/06/26 16:00
科目 当期首残高(百万円) 当期増加額(百万円) 当期減少額(百万円) 当期末残高(百万円) 貸倒引当金 4,401 358 - 4,760 賞与引当金 9 19 19 9 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (1) 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/26 16:00
(2) 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 貸倒引当金 1,386百万円 1,499百万円 賞与引当金 2百万円 2百万円 その他 12百万円 16百万円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/26 16:00
(注)1.評価性引当額の額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 貸倒引当金 1,386百万円 1,499百万円 賞与引当金 25百万円 27百万円 その他 50百万円 108百万円
評価性引当額が549百万円増加しております。主な内容は、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額が202百万円、貸倒引当金に係る評価性引当額が113百万円増加したためです。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
ソフトウェア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)2026/06/26 16:00