光ビジネスフォーム(3948)の原材料の推移 - 四半期
個別
- 2008年12月31日
- 2514万
- 2009年12月31日 +1.78%
- 2558万
- 2010年12月31日 +2.32%
- 2618万
- 2011年3月31日 +30.47%
- 3415万
- 2011年6月30日 +4.64%
- 3574万
- 2011年9月30日 +2.1%
- 3649万
- 2011年12月31日 -16.4%
- 3051万
- 2012年3月31日 +2.54%
- 3128万
- 2012年6月30日 -2.68%
- 3044万
- 2012年9月30日 -1.09%
- 3011万
- 2012年12月31日 -3.58%
- 2903万
- 2013年3月31日 +2.64%
- 2980万
- 2013年6月30日 +7.55%
- 3205万
- 2013年9月30日 +4.25%
- 3341万
- 2013年12月31日 +2.63%
- 3429万
- 2014年3月31日 +19.76%
- 4107万
- 2014年6月30日 -7.49%
- 3799万
- 2014年9月30日 -4.52%
- 3627万
- 2014年12月31日 -5.99%
- 3410万
- 2015年3月31日 +5.93%
- 3612万
- 2015年6月30日 -5.84%
- 3401万
- 2015年9月30日 -6.83%
- 3169万
- 2015年12月31日 +3.43%
- 3278万
- 2016年3月31日 +7.82%
- 3534万
- 2016年6月30日 +7.76%
- 3808万
- 2016年9月30日 +2.89%
- 3918万
- 2016年12月31日 +1.68%
- 3984万
- 2017年3月31日 -6.54%
- 3723万
- 2017年6月30日 +2.92%
- 3832万
- 2017年9月30日 +1.51%
- 3890万
- 2017年12月31日 +1.96%
- 3966万
- 2018年3月31日 -0.53%
- 3945万
- 2018年6月30日 -0.72%
- 3917万
- 2018年9月30日 -5.44%
- 3704万
- 2018年12月31日 -1.24%
- 3658万
- 2019年3月31日 +7.31%
- 3925万
- 2019年6月30日 +16.44%
- 4570万
- 2019年9月30日 -2.79%
- 4443万
- 2019年12月31日 -17.89%
- 3648万
- 2020年3月31日 +5.87%
- 3862万
- 2020年6月30日 -10.27%
- 3465万
- 2020年9月30日 -3.36%
- 3349万
- 2020年12月31日 +5.67%
- 3539万
- 2021年3月31日 -7.22%
- 3284万
- 2021年6月30日 -5.25%
- 3111万
- 2021年9月30日 -7.65%
- 2873万
- 2021年12月31日 +30.68%
- 3755万
- 2022年3月31日 -11.7%
- 3315万
- 2022年6月30日 +17.07%
- 3882万
- 2022年9月30日 -5.88%
- 3653万
- 2022年12月31日 -0.99%
- 3617万
- 2023年3月31日 +39.34%
- 5040万
- 2023年6月30日 -21.98%
- 3932万
- 2023年9月30日 -5.99%
- 3697万
- 2023年12月31日 -4.19%
- 3542万
- 2024年3月31日 -5.2%
- 3357万
- 2024年6月30日 -24.46%
- 2536万
- 2024年9月30日 +20.77%
- 3063万
- 2024年12月31日 -11.06%
- 2724万
- 2025年3月31日 +51.42%
- 4125万
- 2025年6月30日 -0.96%
- 4086万
- 2025年9月30日 -10.23%
- 3667万
- 2025年12月31日 -17.3%
- 3033万
- 2026年3月31日 +6.97%
- 3244万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 営成績の分析2024/05/14 9:28
当第1四半期累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症による影響が薄れ、経済活動が正常化する中、日経平均株価が最高値を更新するなど景気回復の動きがみられました。しかしながら一方、ウクライナの戦争長期化や中東情勢の緊迫化など国際情勢の不安定さによる原材料・エネルギー価格の高騰、また国内における労働力不足や円安の長期化による物価上昇など、依然として先行き不透明な状況が続いております。
フォーム印刷業界におきましては、日常生活やビジネス・スタイルのペーパーレス化に向けた動きは一層進展し、公的部門、民間部門ともにビジネスフォームの減少傾向は続いており、厳しい経営環境となっております。