機械及び装置（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	28～50年
構築物	6～40年
機械及び装置	10年
車両運搬具	5年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)による定額法

2019/03/28 11:00

#2 固定資産売却益の注記

※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成29年1月1日至 平成29年12月31日)	当事業年度(自 平成30年1月1日至 平成30年12月31日)
建物	10,252千円	-千円
機械及び装置	1,074	-
土地	33,627	-

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#3 固定資産除却損の注記、営業外費用

※1 固定資産除却損(営業外費用)の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成29年1月1日至 平成29年12月31日)	当事業年度(自 平成30年1月1日至 平成30年12月31日)
建物	25千円	-千円
機械及び装置	2,200	505
車両運搬具	0	0

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

機械及び装置	DPP第1センター	印刷機器等	14,184千円
	DPP第2センター	印刷機器等	255,940千円
リース資産	野田工場	印刷機器等	15,000千円
	DPP第1センター	印刷機器等	50,065千円
	DPP第2センター	印刷機器等	19,060千円

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