商品及び製品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 31億5894万
- 2010年3月31日 -1.9%
- 30億9898万
- 2011年3月31日 -3.6%
- 29億8757万
- 2012年3月31日 +7.03%
- 31億9768万
- 2013年3月31日 +2.86%
- 32億8903万
- 2014年3月31日 -6.67%
- 30億6971万
- 2015年3月31日 +8.41%
- 33億2776万
- 2016年3月31日 +3.22%
- 34億3502万
- 2017年3月31日 -5.86%
- 32億3374万
- 2018年3月31日 +2.31%
- 33億857万
- 2019年3月31日 -3.35%
- 31億9770万
- 2020年3月31日 +1.3%
- 32億3943万
- 2021年3月31日 +2.09%
- 33億718万
- 2022年3月31日 +10.86%
- 36億6620万
- 2023年3月31日 +1.56%
- 37億2329万
個別
- 2009年3月31日
- 28億9428万
- 2010年3月31日 -1.65%
- 28億4658万
- 2011年3月31日 -2.86%
- 27億6514万
- 2012年3月31日 +6.87%
- 29億5512万
- 2013年3月31日 -0.14%
- 29億5097万
- 2014年3月31日 -7.17%
- 27億3928万
- 2015年3月31日 +10.55%
- 30億2833万
- 2016年3月31日 +3.85%
- 31億4504万
- 2017年3月31日 -7.69%
- 29億330万
- 2018年3月31日 +1.15%
- 29億3664万
- 2019年3月31日 -2.76%
- 28億5569万
- 2020年3月31日 +1.89%
- 29億965万
- 2021年3月31日 +2.9%
- 29億9417万
- 2022年3月31日 +6.5%
- 31億8883万
- 2023年3月31日 +1.21%
- 32億2735万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ステップ5:企業が履行義務の充足時に収益を認識する2023/06/23 15:41
当社グループは、図書教材や教材・教具等の製造及び販売を行っております。このような商品及び製品の販売については、商品及び製品の引渡時点において顧客が当該商品及び製品の支配を獲得し、履行義務が充足されると判断しております。ただし、出荷時から当該商品及び製品の支配が顧客に移転されるまでの期間が通常の期間であるため、出荷時に収益を認識しております。収益は、顧客との契約において約束された対価から、返品、割戻金及び売上割引を控除した金額で測定しております。
返品については、顧客に返金すると見込んでいる対価を返金負債として計上しております。当該返金負債の見積りにあたっては、契約条件や過去の実績などに基づき算出しております。なお、返金負債の決済時に顧客が商品及び製品を返品する場合、当社グループは顧客から商品及び製品を回収する権利として認識した資産を返品資産として計上しております。返品される当該資産については、契約条件や過去の実績などに基づき算出しております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度末の総資産は19,567,447千円となり、前連結会計年度末と比較して273,338千円増加しました。2023/06/23 15:41
流動資産の残高は13,200,780千円で、前連結会計年度末と比較して284,274千円増加しました。流動資産の主な増減は、現金及び預金の増加791,039千円、有価証券の減少410,667千円、商品及び製品の増加57,090千円、セグメントの出版における小学校図書教材の改訂編集費用の減少により仕掛品の減少226,070千円であります。
固定資産の残高は6,366,667千円で、前連結会計年度末と比較して10,935千円減少しました。固定資産の主な増減は、ソフトウエアの増加78,819千円、ソフトウエア仮勘定(無形固定資産その他)の増加166,370千円、投資有価証券の減少279,280千円であります。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- ステップ5:企業が履行義務の充足時に収益を認識する2023/06/23 15:41
当社は、図書教材や教材・教具等の製造及び販売を行っております。このような商品及び製品の販売については、商品及び製品の引渡時点において顧客が当該商品及び製品の支配を獲得し、履行義務が充足されると判断しております。ただし、出荷時から当該商品及び製品の支配が顧客に移転されるまでの期間が通常の期間であるため、出荷時に収益を認識しております。収益は、顧客との契約において約束された対価から、返品、割戻金及び売上割引を控除した金額で測定しております。
返品については、顧客に返金すると見込んでいる対価を返金負債として計上しております。当該返金負債の見積りにあたっては、契約条件や過去の実績などに基づき算出しております。なお、返金負債の決済時に顧客が商品及び製品を返品する場合、当社は顧客から商品及び製品を回収する権利として認識した資産を返品資産として計上しております。返品される当該資産については、契約条件や過去の実績などに基づき算出しております。