文溪堂(9471)の当期純利益の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 8513万
- 2009年3月31日 +224.36%
- 2億7614万
- 2010年3月31日 +18.33%
- 3億2675万
- 2011年3月31日 -15.33%
- 2億7666万
- 2012年3月31日 +4.26%
- 2億8845万
- 2013年3月31日 +2.4%
- 2億9539万
個別
- 2008年3月31日
- 3627万
- 2009年3月31日 +620.93%
- 2億6148万
- 2010年3月31日 -18.38%
- 2億1343万
- 2011年3月31日 -15.49%
- 1億8038万
- 2012年3月31日 +33.26%
- 2億4037万
- 2013年3月31日 +9.07%
- 2億6218万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- 取締役の報酬等に関する株主総会の決議年月日は2015年6月25日であり、年額260,000千円以内であります。なお、監督機能を担う社外取締役については、その職務に鑑み、金銭報酬である固定報酬のみを支給することとしております。2025/06/23 15:12
業績連動報酬である役員賞与は取締役(社外取締役を除く。以下「対象取締役」という。)が対象で、株主への配当の原資でもある事業年度の純粋な企業活動の成果を示す当期純利益を指標として選定し、当期純利益と連動した業績連動型で毎年一定の時期に支給いたします。業績連動報酬として目標とする当期純利益の達成条件は定めておりません。当事業年度における実績は739,778千円であり、当期純利益の10%を限度として支給いたします。
取締役会は当事業年度に係る取締役の個人別の報酬等について、経営に関して豊富な知識を有する代表取締役が定められた範囲内で、独断にならないよう代表取締役会長水谷邦照と代表取締役社長水谷泰三が協議の上で決定されたものであるため、報酬等の内容の決定方法及び決定された報酬等の内容が当該決定方針に沿うものであると判断しております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2025/06/23 15:12
営業活動による資金収支は645,074千円で、前連結会計年度と比較して172,251千円増加(前年同期の資金収支は472,822千円)となりました。営業活動によるキャッシュ・フローが増加した主な要因は、税金等調整前当期純利益が84,127千円減少、ソフトウエア償却費が47,716千円増加、売上債権の減少額が61,503千円増加、棚卸資産の増加額が100,746千円減少したことによります。
営業活動によるキャッシュ・フローは、原材料価格の上昇と2024年度の教科書改訂に伴う出版物の改訂編集費用が、改訂初年度の50%にて製品原価を計算しているため、減少すると予想しておりましたが、製品ラインナップの精選などにより、増加に推移いたしました。決算期ごとに営業活動によるキャッシュ・フローの推移をみていきますと、2020年3月期455,248千円、2021年3月期781,903千円、2022年3月期739,807千円、2023年3月期784,405千円、2024年3月期472,822千円、2025年3月期645,074千円となっております。 - #3 配当政策(連結)
- 当社は、長期にわたり安定的な経営基盤の確立に努めるとともに、安定した利益配当を継続的に実施することを最重要課題として位置づけており、従来からの安定的な配当を行うことに加え、業績連動型の配当を行うことを方針としております。2025/06/23 15:12
具体的には、株主の皆様に対する利益還元をより一層充実させる観点から、文溪堂単体の当期純利益の40%相当額を目処に年間配当金総額を決定しております。なお、利益水準にかかわらず最低年間配当金として、1株当たり7円50銭を目標としております。
当社は、中間配当と期末配当の年2回の剰余金の配当を行うことを方針としております。 - #4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/23 15:12
(注)1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 2,344.81円 2,394.08円 1株当たり当期純利益 108.73円 94.99円
2 1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。