商品
個別
- 2016年3月31日
- 787万
- 2017年3月31日 -3.38%
- 761万
有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- な卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品・原材料・貯蔵品…先入先出法
仕掛品……………………売価還元法2017/09/13 15:12 - #2 主な資産及び負債の内容(連結)
- e 商品2017/09/13 15:12
f 原材料内訳 金額(千円) 商品 7,612 合計 7,612
- #3 生産、受注及び販売の状況
- 当事業年度における商品仕入実績を事業部門ごとに示すと、以下のとおりであります。2017/09/13 15:12
(注) 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。事業部門の名称 当事業年度(千円) 前年同期比(%) 商品 92,015 △18.0 合計 92,015 △18.0
(4)販売実績 - #4 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ②【発行済株式】2017/09/13 15:12
(注)1.平成29年6月27日開催の第69回定時株主総会決議により、平成29年10月1日付で10株を1株に株式併合します。これにより当社の株式数は12,052,800株減少し、発行済株式総数は1,339,200株となります。種類 事業年度末現在発行数(株)(平成29年3月31日) 提出日現在発行数(株)(平成29年6月29日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 13,392,000 13,392,000 東京証券取引所市場第二部 単元株式数は、1,000株であります。 計 13,392,000 13,392,000 - -
2.平成29年5月26日開催の取締役会において、平成29年10月1日付で当社の単元株式数を1,000株から100株に変更することを決議しております。 - #5 金融商品関係、財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2017/09/13 15:12
1.金融商品の状況に関する事項
(1)金融商品に対する取組方針