トーイン(7923)の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 2億2763万
- 2014年6月30日 -14.59%
- 1億9442万
- 2014年9月30日 +0.25%
- 1億9491万
- 2014年12月31日 +0.36%
- 1億9561万
- 2015年3月31日 -50.46%
- 9691万
- 2015年6月30日 -10.14%
- 8708万
- 2015年9月30日 +0.78%
- 8776万
- 2015年12月31日 -4.12%
- 8415万
- 2016年3月31日 +294.5%
- 3億3197万
- 2016年6月30日 -0.38%
- 3億3071万
- 2016年9月30日 -0.2%
- 3億3003万
- 2016年12月31日 -0.95%
- 3億2691万
- 2017年3月31日 -23.13%
- 2億5129万
- 2017年6月30日 -4.57%
- 2億3980万
- 2017年9月30日 -1.88%
- 2億3529万
- 2017年12月31日 -1.91%
- 2億3079万
- 2018年3月31日 -2.37%
- 2億2533万
- 2018年6月30日 -1.77%
- 2億2135万
- 2018年9月30日 -2.02%
- 2億1689万
- 2018年12月31日 -2.02%
- 2億1251万
- 2019年3月31日 +55.47%
- 3億3039万
- 2019年6月30日 -1.12%
- 3億2670万
- 2019年9月30日 -1.15%
- 3億2295万
- 2019年12月31日 -1.11%
- 3億1936万
- 2020年3月31日 +19.78%
- 3億8254万
- 2020年6月30日 -2.16%
- 3億7429万
- 2020年9月30日 -1.02%
- 3億7048万
- 2020年12月31日 -1.07%
- 3億6653万
- 2021年3月31日 -28.33%
- 2億6269万
- 2021年6月30日 -3.64%
- 2億5313万
- 2021年9月30日 -1.35%
- 2億4971万
- 2021年12月31日 +0.54%
- 2億5105万
- 2022年3月31日 +6%
- 2億6612万
- 2022年6月30日 +0.68%
- 2億6792万
- 2022年9月30日 +0.52%
- 2億6933万
- 2022年12月31日 +0.55%
- 2億7081万
- 2023年3月31日 +11.33%
- 3億150万
- 2023年6月30日 +0.63%
- 3億340万
- 2023年9月30日 +0.54%
- 3億505万
- 2023年12月31日 +0.53%
- 3億666万
- 2024年3月31日 -77.74%
- 6825万
- 2024年6月30日 +1.77%
- 6946万
- 2024年9月30日 +1.12%
- 7024万
- 2024年12月31日 +1.03%
- 7096万
- 2025年3月31日 +81.29%
- 1億2864万
- 2025年9月30日 +2.02%
- 1億3124万
- 2025年12月31日 +0.93%
- 1億3246万
有報情報
- #1 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/27 15:45
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 役員退職慰労引当金 37,749 46,723 退職給付に係る負債 58,939 - 会員権評価損 36,938 38,024
前連結会計年度(2024年3月31日) - #2 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- (3)退職給付債務及び年金資産の期末残高と連結貸借対照表に計上された退職給付に係る負債及び退職給付に係る資産の調整表2025/06/27 15:45
(4)退職給付費用及びその内訳項目の金額前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 退職給付に係る負債 68,254 128,645 連結貸借対照表に計上された負債と資産の純額 68,254 128,645 - #3 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2025/06/27 15:45
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度 当連結会計年度 退職給付に係る負債 68,254 128,645 退職給付に係る調整累計額 124,358 46,243
当社は、確定給付年金制度を設けております。確定給付年金制度の退職給付債務及び関連する勤務費用は、数理計算上の仮定を用いて退職給付見込額を見積り、割り引くことによって算定しております。数理計算上の仮定には、割引率、昇給率等の様々な計算基礎があります。