トーイン（7923）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 精密塗工の推移 - 全期間
連結
- 2013年6月30日
- 1億5129万
- 2013年9月30日 +72.13%
- 2億6042万
- 2013年12月31日 +4.86%
- 2億7308万
- 2014年3月31日 +23%
- 3億3590万
- 2014年6月30日 -74.23%
- 8657万
- 2014年9月30日 +76.83%
- 1億5307万
- 2014年12月31日 +67.92%
- 2億5704万
- 2015年3月31日 +29.74%
- 3億3349万
- 2015年6月30日 -69.42%
- 1億197万
- 2015年9月30日 +63.98%
- 1億6722万
- 2015年12月31日 +46.5%
- 2億4497万
- 2016年3月31日 -7.74%
- 2億2600万
- 2016年6月30日 -99.34%
- 149万
- 2016年9月30日
- -85万
- 2016年12月31日 -999.99%
- -1245万
- 2017年3月31日
- -715万
- 2017年6月30日
- 5094万
- 2017年9月30日 +108.87%
- 1億641万
- 2017年12月31日 +46.86%
- 1億5627万
- 2018年3月31日 +25.14%
- 1億9555万
- 2018年6月30日 -77.62%
- 4375万
- 2018年9月30日 +114.39%
- 9380万
- 2018年12月31日 +46.01%
- 1億3697万
- 2019年3月31日 +15.6%
- 1億5833万
- 2019年6月30日 -83.35%
- 2636万
- 2019年9月30日 +143.46%
- 6418万
- 2019年12月31日 +53.62%
- 9860万
- 2020年3月31日 +26.69%
- 1億2492万
- 2020年6月30日 -60.36%
- 4952万
- 2020年9月30日 +54.52%
- 7652万
- 2020年12月31日 +40.1%
- 1億720万
- 2021年3月31日 +33.93%
- 1億4358万
- 2021年6月30日 -49.62%
- 7233万
- 2021年9月30日 +78.66%
- 1億2923万
- 2021年12月31日 +37.3%
- 1億7743万
- 2022年3月31日 +26.03%
- 2億2361万
- 2022年6月30日 -70.44%
- 6609万
- 2022年9月30日 +98.89%
- 1億3145万
- 2022年12月31日 +24.75%
- 1億6398万
- 2023年3月31日 +8.25%
- 1億7750万
- 2023年6月30日 -88.29%
- 2078万
- 2023年9月30日 +252.34%
- 7323万
- 2023年12月31日 +87.26%
- 1億3713万
- 2024年3月31日 +58.3%
- 2億1709万
- 2024年9月30日 -25.65%
- 1億6140万
- 2025年3月31日 +138.5%
- 3億8494万
- 2025年9月30日 -48.5%
- 1億9824万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 2025/06/27 15:45
2.地域ごとの情報包装資材 精密塗工 その他 合計 外部顧客への売上高 12,150,267 824,958 532,156 13,507,382
(1)売上高 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- (5) 重要な収益及び費用の計上基準2025/06/27 15:45
当社及び連結子会社は包装資材及び精密塗工製品等の製造、販売を主な事業とし、これらの製品の販売については製品の引渡時点において顧客が当該製品に対する支配を獲得し、履行義務が充足されると判断していることから、製品の引渡時点で収益を認識しております。なお、国内販売については、出荷時から顧客への製品移転時までの期間が通常の期間である場合は、出荷時点で収益を認識しております。
取引の対価は履行義務を充足してから概ね6ヶ月以内に受領しており、重要な金融要素は含まれておりません。 - #3 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- 2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報2025/06/27 15:45
当社及び連結子会社は包装資材及び精密塗工製品等の製造、販売を主な事業とし、これらの製品の販売については製品の引渡時点において顧客が当該製品に対する支配を獲得し、履行義務が充足されると判断していることから、製品の引渡時点で収益を認識しております。なお、国内販売については、出荷時から顧客への製品移転時までの期間が通常の期間である場合は、出荷時点で収益を認識しております。
取引の対価は履行義務を充足してから概ね6ヶ月以内に受領しており、重要な金融要素は含まれておりません。 - #4 報告セグメントの概要（連結）
- 当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2025/06/27 15:45
当社は、製品の区分別のセグメントから構成されており、「包装資材事業」、「精密塗工事業」の2つを報告セグメントとしております。
「包装資材事業」は、紙器、樹脂パッケージ、ラベル、説明書等を製造販売しております。「精密塗工事業」は、電子部材・記録媒体・建材等の精密塗工製品の製造を受託しております。 - #5 従業員の状況（連結）
- (1)連結会社の状況2025/06/27 15:45
(注)1 従業員数は就業人員であり、パートタイマーは、年間の平均人員を( )外数で記載しております。2025年3月31日現在 包装資材 491 (53) 精密塗工 53 (1) 報告セグメント計 544 (54)
2 全社(共通)として記載されている従業員数は、セグメント別に区分できない販売部門に所属しているものと管理部門に所属しているものであります。 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 今後の見通しについては、インバウンド需要のさらなる拡大や全国的な賃金の引き上げ効果に期待がかかるものの、消費者物価の上昇等を受け、個人消費の回復には時間を要するものと見込まれます。また、米国の関税引き上げによる景気減速懸念の高まりや世界各地における地政学リスクの高まりの影響など、厳しい経済状況が続くことが予想されます。2025/06/27 15:45
このような状況の中、当社グループは、中長期経営ビジョン『パッケージで人生(LIFE)をもっと明るく、豊かに』を標榜しつつ、新技術開発、新しい事業の柱の構築など将来に向けた諸施策をはじめ、精密塗工事業や海外事業への取り組み強化、環境負荷軽減などESG経営の実践、成長分野への選択と集中、保有資産の戦略的活用、生産体制の再編等による事業基盤の再構築により、持続的成長と一層の企業価値向上に努め、「総合パッケージング企業」への足固めを行ないます。
(包装資材事業) - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度の生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。2025/06/27 15:45
(注)金額は製造原価をもって表示しております。セグメントの名称 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 前年同期比(%) 包装資材(千円) 9,910,556 4.0 精密塗工(千円) 676,078 24.7 報告セグメント計(千円) 10,586,635 5.1
b.受注実績 - #8 製品及びサービスごとの情報（連結）
- 2025/06/27 15:45
包装資材 精密塗工 その他 合計 外部顧客への売上高 12,956,613 1,140,453 485,161 14,582,228 - #9 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 4.収益及び費用の計上基準2025/06/27 15:45
当社は包装資材及び精密塗工製品等の製造、販売を主な事業とし、これらの製品の販売については製品の引渡時点において顧客が当該製品に対する支配を獲得し、履行義務が充足されると判断していることから、製品の引渡時点で収益を認識しております。なお、国内販売については、出荷時から顧客への製品移転時までの期間が通常の期間である場合は、出荷時点で収益を認識しております。
取引の対価は履行義務を充足してから概ね6ヶ月以内に受領しており、重要な金融要素は含まれておりません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
