9474 ゼンリン

9474
2024/11/01
時価
462億円
PER 予
17.23倍
2010年以降
12.56-65.05倍
(2010-2024年)
PBR
0.89倍
2010年以降
0.72-4.84倍
(2010-2024年)
配当 予
3.72%
ROE 予
5.15%
ROA 予
3.54%
資料
Link
CSV,JSON

売上高

【期間】

連結

2010年6月30日
115億8200万
2011年6月30日 -9.74%
104億5400万
2012年6月30日 +15.47%
120億7100万
2013年6月30日 -6.22%
113億2000万
2014年6月30日 -8.66%
103億4000万
2015年6月30日 +8.31%
111億9900万
2016年6月30日 -0.32%
111億6300万
2017年6月30日 +7.85%
120億3900万
2018年6月30日 +13.05%
136億1000万
2019年6月30日 -7.51%
125億8800万
2020年6月30日 -10.14%
113億1200万
2021年6月30日 +8.23%
122億4300万
2022年6月30日 +0.09%
122億5400万
2023年6月30日 +4.4%
127億9300万
2024年6月30日 +10.45%
141億3000万

有報情報

#1 収益認識関係、四半期連結財務諸表(連結)
(顧客との契約から生じる収益を分解した情報)
当社グループは、連結売上高を中長期経営計画「ZENRIN GROWTH PLAN 2025」で区分した各事業別に分解しております。
なお、当社グループの報告セグメントは、「位置情報サービス関連事業」の単一セグメントであります。
2023/07/31 11:00
#2 売上高又は営業費用に著しい季節的変動がある場合の注記(連結)
前第1四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年6月30日)及び当第1四半期連結累計期間(自 2023年4月1日 至 2023年6月30日)
当社グループの売上高は、季節的変動が著しく、第4四半期連結会計期間に売上が集中する傾向にあります。
2023/07/31 11:00
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当第1四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の5類移行など社会経済活動の正常化が進んだことにより緩やかに回復する動きが見られました。一方、エネルギー・原材料価格の高騰による物価上昇や急激な為替相場の変動が見られるなど、先行きは不透明な状況が続いております。
このような環境の中、売上高はオートモーティブ関連において半導体不足の緩和による自動車生産の持ち直しを背景にカーナビゲーション用データの販売が増加いたしました。また、官公庁向けの受託案件や住宅地図データの提供などが増加したほか、マーケティングソリューション関連における受託案件等が増加いたしました。
費用面では、増収に伴う売上原価や、位置情報の精度向上に係る地図データベース整備費用などが増加いたしました。加えて、物価上昇や当第1四半期連結会計期間からの賃上げの影響などもあり、前年同期比で営業費用が増加いたしました。これらの営業費用の増加は当連結会計年度の業績予想に織り込み済みであります。なお、地図データベース整備費用等の固定費は年間を通して発生いたしますが、売上高は季節的変動が著しく第4四半期連結会計期間に集中する傾向にあるため、費用先行で推移しております。
2023/07/31 11:00