有価証券報告書-第162期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成している。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更している。
当該表示方法の変更により影響を受ける主な項目に係る前事業年度における金額は以下のとおり。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記していた「販売費及び一般管理費」の主要な費目及び金額は、損益計算書注記※2のとおり。
前事業年度において、独立掲記していた「特別利益」の「関係会社株式売却益」0百万円、「建替関連損失引当金戻入額」431百万円は、「その他」に含めて表示している。
また、以下の事項について記載を省略している。
・財務諸表等規則第26条に定める減価償却累計額を直接控除した場合の注記については、同条第2項により、記載を省略している。
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成している。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更している。
当該表示方法の変更により影響を受ける主な項目に係る前事業年度における金額は以下のとおり。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記していた「販売費及び一般管理費」の主要な費目及び金額は、損益計算書注記※2のとおり。
前事業年度において、独立掲記していた「特別利益」の「関係会社株式売却益」0百万円、「建替関連損失引当金戻入額」431百万円は、「その他」に含めて表示している。
また、以下の事項について記載を省略している。
・財務諸表等規則第26条に定める減価償却累計額を直接控除した場合の注記については、同条第2項により、記載を省略している。