竹田iP HD(7875)の建設仮勘定の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1000万
- 2010年3月31日 -63.51%
- 364万
- 2011年3月31日 +30.58%
- 476万
- 2012年3月31日 +311.9%
- 1962万
- 2013年9月30日 -47.74%
- 1025万
- 2013年12月31日 -92.12%
- 80万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 3272万
- 2017年6月30日 +576.55%
- 2億2140万
- 2017年9月30日 +10.95%
- 2億4565万
- 2017年12月31日 +24.32%
- 3億539万
- 2018年3月31日 -72.78%
- 8313万
- 2018年6月30日 -7.38%
- 7700万
- 2018年9月30日 +12.99%
- 8700万
- 2018年12月31日 -26.44%
- 6400万
- 2019年3月31日 -92.19%
- 500万
- 2019年6月30日 +560%
- 3300万
- 2019年9月30日 +106.06%
- 6800万
- 2019年12月31日 -92.65%
- 500万
- 2020年3月31日 +999.99%
- 1億400万
- 2020年6月30日 +209.62%
- 3億2200万
- 2020年9月30日 +33.85%
- 4億3100万
- 2020年12月31日 +38.75%
- 5億9800万
- 2021年3月31日 -55.02%
- 2億6900万
- 2021年6月30日 +4.46%
- 2億8100万
- 2021年9月30日 -57.3%
- 1億2000万
- 2021年12月31日 -95.83%
- 500万
- 2022年3月31日 +999.99%
- 7100万
- 2022年6月30日 +1.41%
- 7200万
- 2022年9月30日 -52.78%
- 3400万
- 2022年12月31日 +694.12%
- 2億7000万
- 2023年3月31日 +90%
- 5億1300万
- 2023年6月30日 +4.09%
- 5億3400万
- 2023年9月30日 +73.97%
- 9億2900万
- 2023年12月31日 +9.36%
- 10億1600万
- 2024年3月31日 -96.26%
- 3800万
- 2024年6月30日 +810.53%
- 3億4600万
- 2024年9月30日 +50.58%
- 5億2100万
- 2024年12月31日 -4.61%
- 4億9700万
- 2025年3月31日 +60.56%
- 7億9800万
- 2025年6月30日 +4.26%
- 8億3200万
- 2025年9月30日 +11.06%
- 9億2400万
- 2025年12月31日 +37.23%
- 12億6800万
- 2026年3月31日 -5.6%
- 11億9700万
個別
- 2008年3月31日
- 1000万
- 2010年3月31日 -63.51%
- 364万
- 2012年3月31日 +437.87%
- 1962万
- 2014年3月31日 +66.73%
- 3272万
- 2018年3月31日 -94.46%
- 181万
- 2019年3月31日 -100%
- 0
- 2020年3月31日
- 500万
- 2021年3月31日 +999.99%
- 2億6800万
- 2022年3月31日 -95.52%
- 1200万
- 2023年3月31日 -41.67%
- 700万
- 2025年3月31日 +999.99%
- 3億1000万
- 2026年3月31日 +188.06%
- 8億9300万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額には、建設仮勘定は含まれておりません。2026/06/19 12:02
2.帳簿価額「その他」は、少額資産、工具、器具及び備品であります。 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 建設仮勘定の当期増加額のうち主なものは、次のとおりです。2026/06/19 12:02
サービス付き高齢者向け住宅工事監理内金 435百万円 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資産の部)2026/06/19 12:02
現金及び預金などが減少いたしましたが、受取手形及び売掛金、有価証券、建物及び構築物、機械装置及び運搬具、リース資産、建設仮勘定、投資有価証券などの増加により、前連結会計年度末に比べ31億66百万円増加し、346億54百万円となりました。
(負債の部) - #4 設備の新設、除却等の計画(連結)
- 要な設備の新設等
新設
(注)1.完成後の増加能力については、当社製品が主に受注生産によるものであり、受注の内容により個々に作業内容、生産条件等が異なるため、一律的な生産能力の換算表示が困難であるため、記載を省略しております。
2.既支払額は全額建設仮勘定であります。
3.既支払額は全額ソフトウェアであります。2026/06/19 12:02