- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(3) 減価償却費の調整額△2百万円は、セグメント間取引消去であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△8百万円は、セグメント間取引消去であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2022/06/17 9:31- #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下の通りであります。
(1) セグメント利益の調整額15百万円は、セグメント間取引消去であります。
(2) セグメント資産の調整額△366百万円は、セグメント間債権の相殺消去△737百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産371百万円が含まれております。全社資産は、主に長期投資資産(投資有価証券)であります。
(3) 減価償却費の調整額△2百万円は、セグメント間取引消去であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△8百万円は、セグメント間取引消去であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2022/06/17 9:31 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
主として、印刷事業における生産設備(機械及び装置)であります。
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。
2022/06/17 9:31- #4 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2022/06/17 9:31 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
在外子会社は定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
2022/06/17 9:31- #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
なお、耐用年数及び残存価額については法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
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