- 9475
- 2026/10/02
- 時価
- 95億円
- PER 予
- 26.3倍
- 2010年以降
- 赤字-273.49倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.67倍
- 2010年以降
- 0.28-1.01倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.95%
- ROE 予
- 2.54%
- ROA 予
- 1.9%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
昭文社 HD(9475)の法人税等調整額の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 2億8012万
- 2009年3月31日
- -1億5955万
- 2010年3月31日
- 1億3071万
- 2011年3月31日
- -2658万
- 2012年3月31日
- 1億8776万
- 2013年3月31日 -4.79%
- 1億7876万
- 2014年3月31日 +39.88%
- 2億5006万
- 2015年3月31日
- -2億4465万
- 2016年3月31日
- -1732万
- 2017年3月31日 -86.2%
- -3226万
- 2018年3月31日
- 405万
- 2019年3月31日 +21.77%
- 493万
- 2020年3月31日 +142.24%
- 1196万
- 2021年3月31日 +275.61%
- 4493万
- 2022年3月31日 -51.32%
- 2187万
- 2023年3月31日 -83.23%
- 366万
- 2024年3月31日
- -3791万
- 2025年3月31日
- 2314万
- 2026年3月31日
- -7億3253万
個別
- 2008年3月31日
- 2億5931万
- 2009年3月31日
- -1億7845万
- 2010年3月31日
- 1億4649万
- 2011年3月31日
- -2612万
- 2012年3月31日
- 1億8514万
- 2013年3月31日 -4.98%
- 1億7592万
- 2014年3月31日 +34.63%
- 2億3684万
- 2015年3月31日
- -2億4465万
- 2016年3月31日
- -1732万
- 2017年3月31日 -86.2%
- -3226万
- 2018年3月31日
- 396万
- 2019年3月31日 +24.47%
- 493万
- 2020年3月31日 +142.24%
- 1196万
- 2021年3月31日
- -2億9841万
- 2022年3月31日
- 1110万
- 2023年3月31日
- -448万
- 2024年3月31日
- 103万
- 2025年3月31日 +378.08%
- 492万
- 2026年3月31日
- -1億2810万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループは、コロナ禍を契機として、これまでグループ事業の再編や主力の市販出版物事業における事業構造改革、DXによる業務の合理化及び効率化、グループ保有資産の有効活用などの施策を実施してまいりました。この結果、市場環境の回復とともに、4期連続で当期純利益を計上いたしました。なお、近年は、生成AIの積極的導入を含むDX推進や脱炭素社会への取り組みなどを、当社の企業理念「安心な暮らしと楽しい旅をサポートする企業」と通底したサステナビリティ戦略の一環として位置付けております。これを基本方針として、今後も既存事業の効率化、新規事業開発、業務提携による商品・サービス開発などに注力し、持続的成長を実現してまいります。2026/06/23 14:06
当連結会計年度の売上高は、昨年に続き旅行・観光需要の回復基調が継続していることから、主に旅行関連の市販出版物及び電子書籍・アプリを中心に売上が堅調に推移したことに加え『まっぷる 刀剣乱舞トラベラーズガイド』などのヒット商品が寄与したこともあり、売上高は6,727百万円となり前年同期に比べ470百万円(7.5%)増加いたしました(前年同期は6,256百万円)。損益面におきましては、事業所の移転統合の効果等により販売費及び一般管理費の増加が抑制されているため、営業利益は475百万円と、前年同期に比べ286百万円増加いたしました(前年同期は189百万円)。経常利益は、営業利益の増加に加えて、為替差益が発生したことなどにより371百万円増加し、670百万円となりました(前年同期は298百万円)。また、当期は、前年同期に計上した投資有価証券売却益406百万円の反動減があったものの、当連結会計年度において、今後の収益見通し等を踏まえ、繰延税金資産の回収可能性を見直しました。その結果、税効果会計に基づく法人税等調整額(△は益)△732百万円を計上しております。なお、当該計上は会計上の税金費用の調整によるものであり、資金流動を伴うものではありません。この結果、親会社株主に帰属する当期純利益は1,210百万円となり、前年同期比で669百万円の増加となりました(前年同期は親会社株主に帰属する当期純利益541百万円)。
当社グループのセグメント別の業績は以下の通りとなっております。