フジシールインターナショナル（7864）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: 15億4079万
2010年9月30日 -36.42%: 9億7962万
2010年12月31日 +93.17%: 18億9237万
2011年3月31日 -13.53%: 16億3624万
2011年6月30日 +60.09%: 26億1954万
2011年9月30日 +31.92%: 34億5568万
2011年12月31日 -38.18%: 21億3639万
2012年3月31日 +23.87%: 26億4630万
2012年6月30日 +24.54%: 32億9562万
2012年9月30日 +1.84%: 33億5613万
2012年12月31日 +43.09%: 48億221万
2013年3月31日 +118.86%: 105億1019万
2013年6月30日 -62%: 39億9339万
2013年9月30日 +81.29%: 72億3958万
2013年12月31日 +33.16%: 96億4021万
2014年3月31日 +58.32%: 152億6197万
2014年6月30日 -93.51%: 9億9098万
2014年9月30日 +95.3%: 19億3544万
2014年12月31日 +183.83%: 54億9329万
2015年3月31日 +47.79%: 81億1843万
2015年6月30日: -18億773万
2015年9月30日: -9億8209万
2015年12月31日 -44.14%: -14億1558万
2016年3月31日: 20億2436万
2016年6月30日: -6億8216万
2016年9月30日 -470.03%: -38億8851万
2016年12月31日: -24億3418万
2017年3月31日: 29億9176万
2017年6月30日 -28.08%: 21億5156万
2017年9月30日 +134.96%: 50億5534万
2017年12月31日 +37.98%: 69億7510万
2018年3月31日 +22.45%: 85億4088万
2018年6月30日 -92.32%: 6億5631万
2018年9月30日 +528.97%: 41億2801万
2018年12月31日 +74.6%: 72億769万
2019年3月31日 +9.54%: 78億9530万
2019年6月30日 -69.29%: 24億2434万
2019年9月30日 +61.67%: 39億1954万
2019年12月31日 +26.33%: 49億5145万
2020年3月31日 +41.72%: 70億1708万
2020年6月30日 -80.74%: 13億5159万
2020年9月30日 +104.33%: 27億6173万
2020年12月31日 +96.43%: 54億2490万
2021年3月31日 +50.37%: 81億5736万
2021年6月30日 -42.81%: 46億6500万
2021年9月30日 +76.23%: 82億2100万
2021年12月31日 -22.8%: 63億4700万
2022年3月31日 +44.64%: 91億8000万
2022年6月30日 -41.02%: 54億1400万
2022年9月30日 +121.09%: 119億7000万
2022年12月31日 +17.8%: 141億100万
2023年3月31日 -8.05%: 129億6600万
2023年6月30日 -74.19%: 33億4600万
2023年9月30日 +219.9%: 107億400万
2023年12月31日 +27.74%: 136億7300万
2024年3月31日 +6.52%: 145億6500万
2024年6月30日 -45.95%: 78億7300万
2024年9月30日 +81.02%: 142億5200万
2024年12月31日 -22.57%: 110億3600万
2025年3月31日 +70.13%: 187億7600万
2025年6月30日 -92.33%: 14億4100万
2025年9月30日 +316.59%: 60億300万
2025年12月31日 +152.21%: 151億4000万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/23 10:34
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更が連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更が連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/23 10:34