有価証券報告書-第64期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
(1) 重要な資産の評価基準及び評価方法
① 有価証券
a 満期保有目的の債券
償却原価法
b その他有価証券
1 時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として総平均法により算定)
2 時価のないもの
主として総平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ たな卸資産
a 商品(サプライ)・原材料・貯蔵品
主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)
b 商品(機器)・製品・仕掛品
主として個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)
① 有価証券
a 満期保有目的の債券
償却原価法
b その他有価証券
1 時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として総平均法により算定)
2 時価のないもの
主として総平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ たな卸資産
a 商品(サプライ)・原材料・貯蔵品
主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)
b 商品(機器)・製品・仕掛品
主として個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)