無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産除く)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2015/03/30 14:21

#2 表示方法の変更、財務諸表（連結）

この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「未収入金」に表示していた207,822千円は、「その他」として組み替えております。
・前事業年度において、区分掲記しておりました「無形固定資産」の「借地権」及び「電話加入権」は、金額の重要性が低下したため、当事業年度においては「無形固定資産」の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」の「借地権」に表示していた58,910千円及び「無形固定資産」の「電話加入権」に表示していた18,963千円は、「その他」として組み替えております。

2015/03/30 14:21

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産(リース資産を除く)
イ.市場販売目的のソフトウェアは、見込販売可能期間(3年)に基づく定額法を採用しております。
ロ.自社利用のソフトウェアは、利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2015/03/30 14:21