- 9477
- 2014/09/25
- 時価
- 776億円
- PER
- 10.23倍
- 2010年以降
- 6.49-45.69倍
（2010-2014年） - PBR
- 0.74倍
- 2010年以降
- 0.56-1.09倍
（2010-2014年） - 配当
- 2.28%
- ROE
- 7.67%
- ROA
- 4.86%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
KADOKAWA（9477）の繰延税金資産の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 21億8300万
- 2009年3月31日 -24.23%
- 16億5400万
- 2010年3月31日 +3.69%
- 17億1500万
- 2010年12月31日 -19.3%
- 13億8400万
- 2011年3月31日 +180.64%
- 38億8400万
- 2011年6月30日 -3.53%
- 37億4700万
- 2011年9月30日 +9.66%
- 41億900万
- 2011年12月31日 -2.12%
- 40億2200万
- 2012年3月31日 +12.98%
- 45億4400万
- 2012年6月30日 -10.1%
- 40億8500万
- 2012年9月30日 +2.11%
- 41億7100万
- 2012年12月31日 -13.47%
- 36億900万
- 2013年3月31日 +25.16%
- 45億1700万
- 2013年6月30日 -8.06%
- 41億5300万
- 2013年9月30日 +2.43%
- 42億5400万
- 2013年12月31日 +25.72%
- 53億4800万
- 2014年3月31日 -8.25%
- 49億700万
- 2014年6月30日 -8.19%
- 45億500万
- 2014年9月30日 +7.04%
- 48億2200万
個別
- 2011年3月31日
- 5億7200万
- 2012年3月31日 +11.01%
- 6億3500万
- 2013年3月31日 -27.87%
- 4億5800万
- 2014年3月31日 +876.42%
- 44億7200万
- 2014年9月30日 -1.72%
- 43億9500万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2014/06/24 10:00
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳第59期(平成25年3月31日) 第60期(平成26年3月31日) 繰延税金資産(流動) 繰越欠損金 430百万円 1,338百万円 その他の一時差異 20 363 繰延税金資産(流動)小計 654 4,710 評価性引当額 △195 △237 繰延税金資産(流動)合計 458 4,472 繰延税金資産(固定) 退職給付引当金 25 803 その他の一時差異 212 748 繰延税金資産(固定)小計 9,438 6,789 評価性引当額 △9,409 △5,744 繰延税金資産(固定)合計 29 1,045 繰延税金負債(固定) - #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2014/06/24 10:00
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 繰延税金資産(流動) たな卸資産評価減 1,350百万円 1,270百万円 その他の一時差異 40 19 繰延税金資産(流動)小計 4,598 4,985 評価性引当額 △80 △77 繰延税金資産(流動)合計 4,517 4,907 繰延税金資産(固定) 減損損失 205 214 その他の一時差異 516 608 繰延税金資産(固定)小計 7,586 7,219 評価性引当額 △6,190 △5,765 繰延税金資産(固定)合計 1,396 1,453 繰延税金負債(固定) 繰延税金負債(固定)合計 △3,122 △6,554 繰延税金資産(負債)の純額 2,791 △193
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
