固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 95億618万
- 2019年3月31日 -0.56%
- 94億5279万
個別
- 2018年3月31日
- 91億9030万
- 2019年3月31日 -2.03%
- 90億404万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、全社資産(ソフトウエア等)の投資額であります。2019/06/14 14:16
【関連情報】 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 3 固定資産の減価償却の方法2019/06/14 14:16
有形固定資産(リース資産を除く) - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。
2019/06/14 14:16前連結会計年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日)当連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)工具、器具及び備品 396千円 ― 土地 451千円 ― 計 848千円 ― - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。
2019/06/14 14:16前連結会計年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日)当連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)機械装置及び運搬具 138千円 27,914千円 計 138千円 27,914千円 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。
2019/06/14 14:16前連結会計年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日)当連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)建物及び構築物 4,288千円 0千円 機械装置及び運搬具 3,346千円 0千円 工具、器具及び備品 279千円 237千円 計 7,914千円 237千円 - #6 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、全社資産(ソフトウエア等)の投資額であります。2019/06/14 14:16
- #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。2019/06/14 14:16 - #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/06/14 14:16
(単位:千円) - #9 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/06/14 14:16
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2018年3月31日) 当事業年度(2019年3月31日) 特別償却準備金 △7,753千円 △3,876千円 固定資産圧縮積立金 △163,478千円 △161,729千円 その他有価証券評価差額金 △127,562千円 △64,230千円
- #10 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/06/14 14:16
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 特別償却準備金 △7,753千円 △3,876千円 固定資産圧縮積立金 △163,478千円 △161,729千円 その他有価証券評価差額金 △128,519千円 △64,891千円
- #11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2019/06/14 14:16
a 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。 - #12 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 最終仕入原価法2019/06/14 14:16
3 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)