#1 セグメント情報等、財務諸表（連結）: (2) 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報
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#2 固定資産の減価償却の方法: 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～38年
構築物 7～60年
機械及び装置 7～10年
車両運搬具 4～5年
工具、器具及び備品 3～11年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/06/19 14:54
#3 有形固定資産、地域ごとの情報: 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2019/06/19 14:54
#4 有形固定資産等明細表（連結）: 【有形固定資産等明細表】

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#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 当事業年度末の資産につきましては、流動資産の残高は、前事業年度末に比べ96百万円増加し、1,841百万円となりました。これは、主に現金及び預金が64百万円、商品及び製品が28百万円増加したことなどによるものであります。
固定資産の残高は、前事業年度末に比べ17百万円増加し、1,631百万円となりました。これは、主に有形固定資産が16百万円増加したことなどによるものであります。
負債につきましては、流動負債の残高は、前事業年度末に比べ86百万円増加し、1,093百万円となりました。これは、主に買掛金が95百万円、設備関係支払手形が37百万円増加したこと、支払手形が38百万円、未払金が20百万円減少したことなどによるものであります。
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#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
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