科目	当期首残高	当期増加額	当期減少額	当期末残高
賞与引当金	1,164	1,176	1,164	1,176
役員賞与引当金	85	95	85	95
役員退職慰労引当金	1,027	280	159	1,148

2019/03/29 11:11

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

たな卸資産
当社は原材料については総平均法に基づく原価法を、貯蔵品については先入先出法に基づく原価法を採用しています。連結子会社は、原材料については主として先入先出法に基づく原価法を、商品及び製品については主として移動平均法に基づく原価法を、仕掛品については主として個別法に基づく原価法を採用しています(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
建物については主として定額法を採用しています。
その他の有形固定資産については主として定率法を採用しています。ただし、平成10年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。ただし、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法により償却する方法を採用しています。2019/03/29 11:11

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

たな卸資産の評価基準及び評価方法
原材料については総平均法に基づく原価法、貯蔵品については先入先出法に基づく原価法を採用しています(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物については主として定額法を採用しています。
その他の有形固定資産については定率法を採用しています。ただし、平成10年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。ただし、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法により償却する方法を採用しています。2019/03/29 11:11