仕掛品
連結
- 2014年3月31日
- 1億546万
- 2015年3月31日 -5.47%
- 9969万
個別
- 2014年3月31日
- 1億546万
- 2015年3月31日 -5.47%
- 9969万
有報情報
- #1 製造原価明細書(連結)
- (注)2015/06/29 11:53
※3.当期製品製造原価と売上原価の調整表前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 原価計算の方法原価計算の方法は、製品別の工程別総合原価計算であり、実際原価と標準原価との原価差額の処理は、月次及び期末において製品、仕掛品及び売上原価等に配賦しております。 原価計算の方法同左 ※1.主な内訳は、次のとおりであります。 ※1.主な内訳は、次のとおりであります。
- #2 資産の評価基準及び評価方法
- 会社株式及び関連会社株式 移動平均法による原価法
② その他有価証券
時価のあるもの 事業年度の末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの 移動平均法による原価法
(2)デリバティブ等の評価基準及び評価方法
デリバティブ 時価法
(3)たな卸資産の評価基準及び評価方法
① 製品、仕掛品、原材料 総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
② 貯蔵品 個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)2015/06/29 11:53 - #3 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 要な資産の評価基準及び評価方法
イ 有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
ロ デリバティブ
時価法を採用しております。
ハ たな卸資産
(イ)商品、製品、仕掛品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(ロ)貯蔵品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2015/06/29 11:53