仕掛品
連結
- 2015年3月31日
- 9969万
- 2016年3月31日 -36.06%
- 6374万
個別
- 2015年3月31日
- 9969万
- 2016年3月31日 -36.06%
- 6374万
有報情報
- #1 製造原価明細書(連結)
- 【製造原価明細書】2016/06/30 13:14
当事業年度においては、財務諸表等規則第75条(売上原価の表示方法)第2項に定められた連結財務諸表規則第15条の2第1項に規定するセグメント情報を注記しているため、製造原価明細書の記載を省略しております。前事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当期総製造費用 1,712,044 100.0 期首仕掛品たな卸高 105,460 合計 1,817,504 期末仕掛品たな卸高 99,693 他勘定振替高 ※2 466
(注) - #2 資産の評価基準及び評価方法
- 会社株式及び関連会社株式 移動平均法による原価法
② その他有価証券
時価のあるもの 事業年度の末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの 移動平均法による原価法
(2)デリバティブ等の評価基準及び評価方法
デリバティブ 時価法
(3)たな卸資産の評価基準及び評価方法
① 製品、仕掛品、原材料 総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
② 貯蔵品 個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)2016/06/30 13:14 - #3 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 要な資産の評価基準及び評価方法
イ 有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
ロ デリバティブ
時価法を採用しております。
ハ たな卸資産
(イ)製品、仕掛品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(ロ)貯蔵品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2016/06/30 13:14