4004 レゾナックHD

4004
2026/03/13
時価
2兆524億円
PER 予
26.09倍
2009年以降
赤字-285.27倍
(2009-2025年)
PBR
2.87倍
2009年以降
0.43-2.12倍
(2009-2025年)
配当 予
0.59%
ROE 予
11.02%
ROA 予
3.65%
資料
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レゾナックHD(4004)の構築物の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年12月31日
140億2900万
2009年12月31日 -5%
133億2800万
2010年12月31日 +9.45%
145億8800万
2011年12月31日 -0.18%
145億6200万
2012年12月31日 +2.95%
149億9100万
2013年12月31日 +1.76%
152億5500万
2014年12月31日 +2.03%
155億6500万
2015年12月31日 +1.25%
157億6000万
2016年12月31日 +3.27%
162億7500万
2017年12月31日 +3.38%
168億2500万
2018年12月31日 -2.54%
163億9700万
2019年12月31日 -1.29%
161億8500万
2020年12月31日 -1.55%
159億3400万
2021年12月31日 +2.49%
163億3000万
2022年12月31日 -0.37%
162億7000万
2023年12月31日 -99.98%
400万

有報情報

#1 有形固定資産等明細表(連結)
建物 1,904百万円
構築物 4百万円
機械及び装置 10百万円
2025/03/26 16:17
#2 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
リースに関連する費用は以下のとおりであります。
(単位:百万円)
土地607537
建物及び構築物3,6943,735
機械装置、運搬具及び工具器具備品1,078910
(3)リースに関連するキャッシュ・アウトフロー
リースに関連するキャッシュ・アウトフローは以下のとおりであります。
2025/03/26 16:17
#3 注記事項-初度適用、連結財務諸表(IFRS)(連結)
(表示科目)
日本基準において区分掲記している建物及び構築物(純額)、機械装置及び運搬具(純額)、工具、器具及び備品(純額)、土地、リース資産(純額)、建設仮勘定を、IFRSにおいては「有形固定資産」として一括表示しております。
(認識・測定)
2025/03/26 16:17
#4 注記事項-減損損失、連結財務諸表(IFRS)(連結)
(減損損失)
(単位:百万円)
半導体・電子材料ハードディスク製造設備他土地1,857
建物及び構築物544
機械装置、運搬具及び工具器具備品6,551
建設仮勘定834
ソフトウェア479
その他の無形資産271
その他再生医療等製品の製造設備他建物及び構築物2,505
機械装置、運搬具及び工具器具備品783
使用権資産2,814
建設仮勘定3,318
ソフトウェア335
その他の無形資産769
電気機械器具の製造販売のれん4,875
マーケティング関連無形資産260
技術関連無形資産178
(注)1 ハードディスク事業及び再生医療事業について、当初想定していた収益性が見込めなくなったため、これらの事業に関連する事業用資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額しました。減損損失は連結損益計算書の「売上原価」及び「販売費及び一般管理費」に計上しております。なお、回収可能価額は使用価値により算定しており、使用価値は将来キャッシュ・フローを税引前の加重平均資本コスト18.7%で現在価値に割り引いて算定しておりますが、金額的に重要なものはありません。
2 電気機械器具事業について、当初想定していた収益性が見込めなくなったため、当該事業に関連するのれん等の帳簿価額を回収可能価額まで減額しました。なお、回収可能価額は金額的に重要なものはありません。減損損失は連結損益計算書の「販売費及び一般管理費」に計上しております。なお、回収可能価額は使用価値に基づき評価しており、使用価値は経営者により承認された事業計画を基礎とした税引前の将来キャッシュ・フローの見積額を、税引前の加重平均資本コストを基に算定した割引率で現在価値に割り引いて算定しております。事業計画は外部情報に基づき過去の経験を反映したものであり、計画期間は5年としております。事業計画期間後のキャッシュ・フローは、資金生成単位グループが属する市場の長期平均成長率の範囲内で見積った成長率を基に算定しております。なお、使用価値の算定にあたり、将来キャッシュ・フローを割引率14.1%で割り引いております。
2025/03/26 16:17
#5 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
有形固定資産は、それぞれの見積耐用年数にわたって、定額法により減価償却を行っております。主要な有形固定資産の見積耐用年数は以下のとおりであります。
・建物及び構築物 2年から75年
・機械装置、運搬具及び工具器具備品 2年から22年
2025/03/26 16:17

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