人事制度改定に伴う補償金、非支配持分への子会社持分売却による収入、外部収益 - エネルギー・機能材料他1件
2010年3月
2013年3月
2014年3月
2015年3月
2016年3月
2017年3月
2018年3月
- 人事制度改定に伴う補償金
- -
- 非支配持分への子会社持分売却による収入
- -
- 外部収益 - エネルギー・機能材料
- 2509億8800万
- 剰余金の配当
- -277億9700万
2019年3月
- 人事制度改定に伴う補償金
- -
- 非支配持分への子会社持分売却による収入
- -
- 外部収益 - エネルギー・機能材料
- 2828億5000万
- 剰余金の配当
- -376億600万
2020年3月
- 人事制度改定に伴う補償金
- -
- 非支配持分への子会社持分売却による収入
- -
- 外部収益 - エネルギー・機能材料
- 2550億3400万
- 剰余金の配当
- -359億7000万
2021年3月
- 人事制度改定に伴う補償金
- -
- 非支配持分への子会社持分売却による収入
- 108億4100万
- 外部収益 - エネルギー・機能材料
- 2452億4900万
- 剰余金の配当
- -196億2000万
2022年3月
- 人事制度改定に伴う補償金
- -
- 非支配持分への子会社持分売却による収入
- -
- 外部収益 - エネルギー・機能材料
- 3163億8600万
- 剰余金の配当
- -310億6500万
2023年3月
- 人事制度改定に伴う補償金
- -
- 非支配持分への子会社持分売却による収入
- -
- 外部収益 - エネルギー・機能材料
- 3424億6000万
- 剰余金の配当
- -425億1400万