4005 住友化学

時価

6628億円

PER 予

26.19倍

2010年以降

赤字-137.94倍
（2010-2024年）

0.72倍

2010年以降

0.46-1.77倍
（2010-2024年）

2.25%

ROE 予

2.75%

ROA 予

0.67%

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）、持分法による投資損失、引当金の増減額（△は減少）他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	株主資本以外の項目の当期変動額（純額）		持分法による投資損失		引当金の増減額（△は減少）		持分法の適用範囲の変動
2008/03	1.58億		-		-		-		-
2009/03	4.59億	+190.5%	-		-		-		-
2010/03	16.9億	+268.2%	-		-		-		-
2011/03	-0.48億	赤転	-		-		-		-
2012/03	7.26億	黒転	260億		-		-		-
2013/03	0.45億	-93.8%	-		-		-		-
2015/03	-		-		-		-135百万		-
2016/03	-		-		-		-3百万	赤縮	-
2018/03	-		-		105億		-		229百万
2019/03	-		-		41.2億	-60.8%	-		-
2020/03	-		-		-80.6億	赤転	-		-
2021/03	-		-		165億	黒転	-		-
2022/03	-		-		156億	-5.8%	-		-
2023/03	-		-		-134億	赤転	-		-
2024/03	-		-		-501億	赤拡	-		-

2008年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 1億5800万
持分法による投資損失: -
引当金の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
: -

2009年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 4億5900万
持分法による投資損失: -
引当金の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
: -

2010年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 16億9000万
持分法による投資損失: -
引当金の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
: -

2011年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -4800万
持分法による投資損失: -
引当金の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
: -

2012年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 7億2600万
持分法による投資損失: 260億500万
引当金の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
: -

2013年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 4500万
持分法による投資損失: -
引当金の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
: -

2015年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
持分法による投資損失: -
引当金の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -1億3500万
: -

2016年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
持分法による投資損失: -
引当金の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -300万
: -

2018年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
持分法による投資損失: -
引当金の増減額（△は減少）: 105億1400万
持分法の適用範囲の変動: -
: 2億2900万

2019年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
持分法による投資損失: -
引当金の増減額（△は減少）: 41億2400万
持分法の適用範囲の変動: -
: -

2020年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
持分法による投資損失: -
引当金の増減額（△は減少）: -80億6000万
持分法の適用範囲の変動: -
: -

2021年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
持分法による投資損失: -
引当金の増減額（△は減少）: 165億1300万
持分法の適用範囲の変動: -
: -

2022年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
持分法による投資損失: -
引当金の増減額（△は減少）: 155億5900万
持分法の適用範囲の変動: -
: -

2023年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
持分法による投資損失: -
引当金の増減額（△は減少）: -133億7300万
持分法の適用範囲の変動: -
: -

2024年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
持分法による投資損失: -
引当金の増減額（△は減少）: -501億4300万
持分法の適用範囲の変動: -
: -