4005 住友化学

時価

5267億円

PER 予

26.01倍

2010年以降

赤字-137.94倍
（2010-2024年）

0.54倍

2010年以降

0.46-1.77倍
（2010-2024年）

2.83%

ROE 予

2.07%

ROA 予

0.51%

退職給付に係る調整累計額、受取配当金、持分法の適用範囲の変動他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	退職給付に係る調整累計額	受取配当金	持分法の適用範囲の変動	運送費及び保管費	持分法適用会社の決算期の変更に伴う増減	事業構造改善費用
2008/03	-	69.2億	-	327億	-	-
2009/03	-	67.9億 -1.9%	-	332億 +1.6%	-	-
2010/03	-	48.5億 -28.5%	-	352億 +6.1%	-	-
2011/03	-	47.1億 -3%	-30百万	457億 +29.7%	-	-
2012/03	-	58.8億 +24.8%	-	437億 -4.3%	-	-
2013/03	-	55.9億 -4.8%	-	449億 +2.6%	-	-
2014/03	131億	60.5億 +8.1%	-	464億 +3.4%	616百万	-
2015/03	180億 +37.2%	115億 +90.8%	-	468億 +0.9%	-	-
2016/03	-2.8億赤転	61.4億 -46.8%	-	415億 -11.3%	-	-
2017/03	5.21億黒転	57.4億 -6.5%	-	396億 -4.5%	-	-
2018/03	-	-	-	198億 -50%	-	142億
2019/03	-	-	-	206億 +3.9%	-	90.7億 -36.2%
2020/03	-	-	-	215億 +4.5%	-	78.1億 -13.9%
2021/03	-	-	-	223億 +3.6%	-	63.2億 -19%
2022/03	-	-	-	293億 +31.5%	-	106億 +67.2%
2023/03	-	-	-	322億 +9.9%	-	220億 +108.3%
2024/03	-	-	-	229億 -29%	-	484億 +119.8%

2008年3月

退職給付に係る調整累計額: -
受取配当金: 69億1700万
持分法の適用範囲の変動: -
運送費及び保管費: 326億6000万
持分法適用会社の決算期の変更に伴う増減: -
事業構造改善費用: -

2009年3月

退職給付に係る調整累計額: -
受取配当金: 67億8700万
持分法の適用範囲の変動: -
運送費及び保管費: 331億8600万
持分法適用会社の決算期の変更に伴う増減: -
事業構造改善費用: -

2010年3月

退職給付に係る調整累計額: -
受取配当金: 48億5100万
持分法の適用範囲の変動: -
運送費及び保管費: 352億1400万
持分法適用会社の決算期の変更に伴う増減: -
事業構造改善費用: -

2011年3月

退職給付に係る調整累計額: -
受取配当金: 47億600万
持分法の適用範囲の変動: -3000万
運送費及び保管費: 456億8000万
持分法適用会社の決算期の変更に伴う増減: -
事業構造改善費用: -

2012年3月

退職給付に係る調整累計額: -
受取配当金: 58億7500万
持分法の適用範囲の変動: -
運送費及び保管費: 437億1800万
持分法適用会社の決算期の変更に伴う増減: -
事業構造改善費用: -

2013年3月

退職給付に係る調整累計額: -
受取配当金: 55億9400万
持分法の適用範囲の変動: -
運送費及び保管費: 448億5300万
持分法適用会社の決算期の変更に伴う増減: -
事業構造改善費用: -

2014年3月

退職給付に係る調整累計額: 130億9200万
受取配当金: 60億4800万
持分法の適用範囲の変動: -
運送費及び保管費: 463億7500万
持分法適用会社の決算期の変更に伴う増減: 6億1600万
事業構造改善費用: -

2015年3月

退職給付に係る調整累計額: 179億5900万
受取配当金: 115億3700万
持分法の適用範囲の変動: -
運送費及び保管費: 467億7900万
持分法適用会社の決算期の変更に伴う増減: -
事業構造改善費用: -

2016年3月

退職給付に係る調整累計額: -2億8000万
受取配当金: 61億4200万
持分法の適用範囲の変動: -
運送費及び保管費: 415億200万
持分法適用会社の決算期の変更に伴う増減: -
事業構造改善費用: -

2017年3月

退職給付に係る調整累計額: 5億2100万
受取配当金: 57億4300万
持分法の適用範囲の変動: -
運送費及び保管費: 396億4700万
持分法適用会社の決算期の変更に伴う増減: -
事業構造改善費用: -

2018年3月

退職給付に係る調整累計額: -
受取配当金: -
持分法の適用範囲の変動: -
運送費及び保管費: 198億1400万
持分法適用会社の決算期の変更に伴う増減: -
事業構造改善費用: 142億1000万

2019年3月

退職給付に係る調整累計額: -
受取配当金: -
持分法の適用範囲の変動: -
運送費及び保管費: 205億8200万
持分法適用会社の決算期の変更に伴う増減: -
事業構造改善費用: 90億6700万

2020年3月

退職給付に係る調整累計額: -
受取配当金: -
持分法の適用範囲の変動: -
運送費及び保管費: 215億1100万
持分法適用会社の決算期の変更に伴う増減: -
事業構造改善費用: 78億600万

2021年3月

退職給付に係る調整累計額: -
受取配当金: -
持分法の適用範囲の変動: -
運送費及び保管費: 222億8700万
持分法適用会社の決算期の変更に伴う増減: -
事業構造改善費用: 63億2300万

2022年3月

退職給付に係る調整累計額: -
受取配当金: -
持分法の適用範囲の変動: -
運送費及び保管費: 293億700万
持分法適用会社の決算期の変更に伴う増減: -
事業構造改善費用: 105億7200万

2023年3月

退職給付に係る調整累計額: -
受取配当金: -
持分法の適用範囲の変動: -
運送費及び保管費: 322億2100万
持分法適用会社の決算期の変更に伴う増減: -
事業構造改善費用: 220億2100万

2024年3月

退職給付に係る調整累計額: -
受取配当金: -
持分法の適用範囲の変動: -
運送費及び保管費: 228億8300万
持分法適用会社の決算期の変更に伴う増減: -
事業構造改善費用: 483億9700万