住友化学（4005）の研究開発費 - エネルギー・機能材料の推移 - 通期

有報情報

#1 報告セグメントの変更に関する事項（IFRS）（連結）

当社グループは、抜本的構造改革において、グローバルに存在感のある企業であり続けるための高成長戦略として、イノベーティブな技術で社会課題の解決に貢献していくことを目指し、2024年10月1日付で組織改正を実施、新たに4事業部門を設定いたしました。これに伴い、当連結会計年度の第3四半期連結会計期間より報告セグメントを見直し、従来の「エッセンシャルケミカルズ」、「エネルギー・機能材料」、「情報電子化学」、「健康・農業関連事業」、「医薬品」の5セグメントから、「アグロ&ライフソリューション」、「ICT&モビリティソリューション」、「アドバンストメディカルソリューション」、「エッセンシャル&グリーンマテリアルズ」、「住友ファーマ」の5セグメントへと変更しております。
なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の報告セグメントに組み替えたものを開示しております。

2025/06/20 15:20

#2 注記事項－のれん及び無形資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）

(3) 研究開発費
連結損益計算書で認識した研究開発費は、前連結会計年度184,030百万円、当連結会計年度145,192百万円であります。

2025/06/20 15:20

#3 注記事項－セグメント情報、連結財務諸表（IFRS）（連結）

当社グループは、取り扱う製品・サービス別に事業を区分し、生産・販売・研究を一体的に運営する事業部門制を採用しております。各事業部門は、取り扱う製品・サービスについて国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。したがって、当社グループは、主に事業部門を基礎とした製品・サービス別のセグメントから構成されております。
当社グループは、抜本的構造改革において、グローバルに存在感のある企業であり続けるための高成長戦略として、イノベーティブな技術で社会課題の解決に貢献していくことを目指し、2024年10月1日付で組織改正を実施、新たに4事業部門を設定いたしました。これに伴い、当連結会計年度の第3四半期連結会計期間より報告セグメントを見直し、従来の「エッセンシャルケミカルズ」、「エネルギー・機能材料」、「情報電子化学」、「健康・農業関連事業」、「医薬品」の5セグメントから、「アグロ&ライフソリューション」、「ICT&モビリティソリューション」、「アドバンストメディカルソリューション」、「エッセンシャル&グリーンマテリアルズ」、「住友ファーマ」の5セグメントへと変更しております。
なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の報告セグメントに組み替えたものを開示しております。

2025/06/20 15:20

#4 注記事項－販売費及び一般管理費、連結財務諸表（IFRS）（連結）

(単位:百万円)

	前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)		当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
研究開発費	179,062		141,734
従業員給付費用	204,004		184,531

(注) 前連結会計年度において認識した開発化合物に係る仕掛研究開発の減損損失は10,577百万円、医薬品の特許権及びのれんの減損損失はそれぞれ133,457百万円、35,858百万円、そして正極材焼成実証設備の減損損失は11,566百万円であり、いずれも「その他」に含めて表示しております。当連結会計年度において認識した医薬品の特許権の減損損失は4,177百万円であり、「その他」に含めて表示しております。

2025/06/20 15:20

#5 研究開発活動

当連結会計年度においては、2022年度から2024年度までの中期経営計画に従い、引き続き、食糧、ICT、ヘルスケア、環境の4分野に研究資源を重点投入するとともに、異分野技術融合による新規事業の芽の発掘とその育成に取り組んでまいりました。
これに基づき、当連結会計年度に計上された研究開発費は、前連結会計年度に比べ388億円減少し、1,452億円となりました。
セグメントごとの研究開発活動を示すと次のとおりであります。

2025/06/20 15:20

#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

(コア営業損益/営業損益)
コア営業損益は、住友ファーマセグメントにおいて、基幹3製品の売上が拡大したことに加え、研究開発費を含む販売費及び一般管理費が大幅に減少しました。エッセンシャル&グリーンマテリアルズセグメントにおいては、製品市況の上昇に伴い交易条件が改善しました。アグロ&ライフソリューションセグメントにおいては、メチオニン(飼料添加物)の市況が上昇した他、農薬の出荷が増加しました。ICT&モビリティソリューションセグメントにおいては、出荷が増加しました。また、その他セグメントにおいて、事業の売却を行いました。
この結果、コア営業損益は、前連結会計年度の1,490億円の損失に比べ2,896億円改善し、1,405億円の利益となりました。

2025/06/20 15:20