土地再評価差額金の取崩、持分法の適用範囲の変動、社債発行費他1件
2008年3月
- 土地再評価差額金の取崩
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- 持分法の適用範囲の変動
- -8億4700万
- 社債発行費
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- 売上高 - エネルギー・機能材料
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2010年3月
2011年3月
- 土地再評価差額金の取崩
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- 持分法の適用範囲の変動
- -2億3300万
- 社債発行費
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- 売上高 - エネルギー・機能材料
- -
2012年3月
2015年3月
- 土地再評価差額金の取崩
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- 持分法の適用範囲の変動
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- 社債発行費
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- 売上高 - エネルギー・機能材料
- 2093億4800万
2016年3月
- 土地再評価差額金の取崩
- 300万
- 持分法の適用範囲の変動
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- 社債発行費
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- 売上高 - エネルギー・機能材料
- 1931億7200万
2017年3月
- 土地再評価差額金の取崩
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- 持分法の適用範囲の変動
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- 社債発行費
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- 売上高 - エネルギー・機能材料
- 2114億1400万
2020年3月
- 土地再評価差額金の取崩
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- 持分法の適用範囲の変動
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- 社債発行費
- 24億2600万
- 売上高 - エネルギー・機能材料
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