持分法適用会社に対する持分相当額、棚卸資産の増減額(△は増加)
2009年12月
2010年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -153億5500万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
2011年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -57億8600万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
2012年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 20億7200万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
2013年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 196億4200万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
2014年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 112億6400万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
2015年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -56億1400万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
2016年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -182億8700万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
2017年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 3億5700万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
2018年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -551億6400万
2019年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -352億7500万
2020年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -45億9600万
2021年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -1073億3500万
2022年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -1053億6200万